「世界標準」など気にするな。「ガラパゴス化」の何が悪い！
いま人々が悩んでいる「デフレ」は、世界最高品質のものづくりと、文化的成熟を経た「独走する日本」ならではの現象である。本書はタイトルの通り、デフレ不況という見方を真っ向から否認するものである。「百年デフレは日本の時代」「デフレは『繁栄の証』である」等々、日本経済にまつわる「暗い通説」をどんどん覆していく。
日本企業、とくにものづくりに携わる人々は、いくらグローバル化が進もうと、中国が台頭しようと「あっさりと自然体で」努力を重ね、現在においてもなお、途方もなくハイレベルな境地を維持している。デフレへの処方箋は「日本はこれからも同じようにすればよい」、つまりサブプライム金融危機やギリシャ危機など、外の問題に目を奪われて日本の良さを見失わなければ、心配する必要はないということだ。
長年日本経済を見てきた論客二人が縦横無尽に語り合う、圧倒的な一冊。

第2の“ウクライナ危機”はアジアで起こる！？
今なお続く、中共による各国への“共産主義浸透工作”。それは日本にとって、決して他人事ではない――
大陸に飲み込まれないためにインドシナの歴史から日本人が学ぶべきこととは？

今、気鋭の執筆陣による画期的な“真実のインドシナ史”
カンボジアに行ってみたら……中共の酷さがわかった！！

タイやベトナムほど観光地としても市場としてもメジャーではない、しかし、東南アジアで今現在もっとも中国の植民地化が進み、中国人客があふれているカンボジアを旅した3人の論客が、その歴史・政治、ひいては日本と中国について分析と議論を重ねた話題の書が、現在の国際情勢を踏まえ筆を加えて新書化！

カンボジアを訪れる観光客が見学するキリング・フィールド、虐殺博物館。 拷問の限りを尽くされ亡くなった罪なき人々の断末魔が聞こえるような展示から、クメール・ルージュ（カンボジア共産党）の残虐性が肌身に迫る場所である。
こうした残忍な「革命」は、中国とカンボジアだけでなく、当時（1970年代）、世界各地で行なわれた。カンボジアは特に、1958年の大躍進政策から文化大革命（1966年〜1976年）の頃の中国とおぞましいほどに似ている。拷問のやり方までそっくりであった。
・文化レベルが高く豊かなカンボジアで、なぜポル・ポト派による大虐殺が起きたのか？
・中共の革命輸出がどのようになされたのか？
・カンボジアだけでなく東南アジアすべてにおいて、華僑・華人がどのような役割を果たしてきたのか？
私たちはこれらについてもっとよく知らなくてはいけないと、著者たちは力説する。それは、決して他人事ではなく、今、日本が直面している出来事でもあるからである。 米中新冷戦を軸にした新たな国際秩序の枠組みへの転換を伴う激動の時代は、すでに幕を開けた。ロシアのウクライナ侵攻が象徴するように、第三次世界大戦前夜ともいえる不確実性のなかで、今後、日本と日本人が何をすべきか、何に備えるべきか、どんな未来を描くべきかを問う。

今、「戦後」が歴史になりつつある。戦後が対象化され、反省の材料となり、「あの時代がなんだったのか」が問われている。では「新しい危機」や「文明の大転換」が始まるのか？　何か途方もない危機が、あるいは輝かしい未来が来るとでもいうのか？　気鋭の論客が日本の近代の「条件」、そして私たちが置かれたジレンマとは何かを考察。

本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年10月号掲載記事を改題し、電子化したものです。

日韓関係は現在、歴史的に「最悪の事態」に直面している。韓国が「竹島領有権問題棚上げ」の日韓取り決めを一方的に破って軍隊を常駐させ、要塞化へ乗り出したのは金泳三政権から。日本の歴史教科書の修正を要請し、歴史認識問題を本格化させたのは金大中政権から。首相・閣僚の靖国神社参拝が大きな政治的争点となったのは金大中政権以降のことだ。以後の韓国では、「反日法」制定で国内親日派一掃を強行した盧武鉉政権、天皇に対する「土下座謝罪」を要求した李明博政権と続く。そして、出発時点から侮日・親中姿勢を露わにし、前代未聞の強固な反日政権である現在の朴槿惠政権へ――。そのように日韓関係が最悪の事態に至った経緯を繙くと同時に、日本国内の要因も分析。とくに『朝日新聞』（平成26年8月5日、6日付朝刊）の「慰安婦問題を考える」という記事については、その欺瞞性を徹底的に暴いている。彼の国とどう対峙すべきかを両論客が提示。

今回の大震災で世界中の人々が、混乱の中で示される日本人の忍耐強さと寛容の精神、助け合いと同朋意識の強さ、さらには決死の覚悟で原発に放水する消防庁や自衛隊の人々に心を打たれている。日本人は歴史的にこのような崇高な精神を受け継いで独自の文明、社会を築き挙げてきた。それが期せずして再評価されているのだ。本書では、碩学・安岡正篤氏の『日本精神の研究』など優れた日本論をヒントに、経済界有数の論客である北尾吉孝SBIホールディングスCEOが、今後この国が進む道を明示する。「象形文字と音標文字を持つただ一つの民族」「回帰すべき無我の文化」「中国ではなく、日本だからできる理由」「経済的国際化は日本人の特質をなくすことではない」「TPP加盟は日本のマスト」「ソブリン・ウェルス・ファンドの創設を！」など、日本の伝統精神をベースに考えられた経済戦略は、多くの示唆に富む。生まれ変わる日本、新しい日本の姿が見えてくる書。

占領時代の世界観にもとづいてつくられた日本国憲法。それは我が国の憲法として、もはや限界を迎えている。本書は、条文の背後にある政治哲学を捉え直し、そこに秘められた意図を暴く。GHQの起草者たちを魅了したスターリン憲法、昭和21年に結ばれた社会契約、そして世界連邦構想の下で盛り込まれた第九条……。制定後、半世紀以上が経った今、新しい事態には非現実的な解釈で対応せず、真正面から規定を改めるべきである。例えば、現在の日本の平和は、アメリカの強大な軍事力と自衛隊を前提として成り立っている。それを無視して「護憲」を唱えても「憲法を護って国滅ぶ」という事態を招く。有事におけるルールがないことは、逆にその際にコントロールできない危険性がある。その他、教育、家族、人権など、諸問題において真に論議すべきものとは何か。保守主義を堅持する若手論客が、日本国憲法に流れる思想の系譜を解き明かし、その本質を浮き彫りにする。

これが「反日」を超える日本の戦略だ！　2013年、新興国ビジネスのゆくえを企業トップと論客が縦横無尽に語り尽くす。

【著者・敬称略】
日産自動車代表取締役COO・志賀俊之
パナソニック社長・津賀一宏
コマツ会長・坂根正弘
ユニ・チャーム社長・高原豪久
長谷川慶太郎・国際エコノミスト
遠藤功・早稲田大学ビジネススクール教授
片山修・経済ジャーナリスト
上野泰也・みずほ証券チーフマーケットエコノミスト
福島香織・ジャーナリスト

【まえがき抜粋】
韓国企業の猛追に苦しみ、中国市場での反日デモに翻弄され、大手家電メーカーが軒並み巨額の赤字を計上する姿を見るにつけ、日本企業はもうダメなのではないかと、悲観した人は多いことでしょう。しかし、ほんとうにそうでしょうか。オピニオン誌『Voice』では、「日本企業の業績回復なくして、日本経済の復活なし」とのコンセプトで、企業経営者や有識者の方々に取材を進めてきました。そこから垣間見えたのは、先進国経済が足元から揺らぐなか、決死の覚悟で新興国市場に活路を求める日本企業の姿でした。

明治憲法は「軍国主義」を招いた悪法か？　戦後、日本国憲法との比較で意図的に悪のイメージが作られた。だがその実像は、国内外から称賛された、日本の国柄に基づく「良法」であった。西欧化の荒波の中、伊藤博文は歴史法学に魅了され、金子堅太郎が西欧の保守主義思想と出会い、井上毅が国典研究に没頭する。そして彼ら起草者たちはそれぞれ近代日本の在り方を模索していく。国体とは何か？　国教を定めるべきか？　国家の機軸となるのは内閣か天皇か？　立憲政治における天皇の存在とは？　その結果、日本の伝統的理念を重視し、それに根差した近代化を目指していった。民間も含めて広く論議された末に生まれた、我が国初の近代憲法。その制定の姿勢と思想こそ、日本がグローバル化の今日学ぶべき課題である。2002年、正論新風賞受賞の期待の若手論客が、専門とする憲法学の裏付けを基に明治憲法の実像に迫り、現行の憲法論議に新たな視座を与える。

80年代後半のベストセラー33冊を俎上にのせ、希代の二大論客が、眼光紙背に徹する鋭い分析で、その真贋を率直に語りあう。絶妙にして示唆に富む真剣勝負の対談書評集。現代人よ、かく流行本とつきあうべし！

「わかりやすい言葉」や「生きた言葉」で書かれた哲学書や思想書が多く出回っている昨今。とはいえ、安易にその「わかりやすさ」や「生き生き感」を信用してしまっていいのか。哲学や現代思想には、「語りきれない」ものが絶えず含まれるのではないか。それが、デリダによる「音声中心主義批判」の本質ではなかったのか？
　著者は、そういった問題意識から、まず個人的体験にそくしつつ、「生き生き」とした言葉がどういう場面で、どのように使われているのかを論じる。つづいて、「生き生き」への賛否をめぐる思想史を、フィヒテやゲーテからはじまり、ヘーゲル、マルクス、フッサール、ベンヤミン、デリダらの言説を振り返りながら概観する。さらに、思想業界における「生き生き」とした言葉を語る論客のあり方を批判的に検証する。批判の対象は、柄谷行人や竹田青嗣、高橋哲哉、斎藤貴男など。最後に、著者自身がいかに「生き生き」とした言葉を嫌っており、いかにして「生きた言葉を語る死者」にならないよう、心がけているのかを説明する。
　思想史を知り尽くした著者が、現代思想業界に殴り込みをかける。高校生でも読める簡明な記述。仲正節が炸裂する、著者渾身の一冊。
（※本書は2005／10／25に発売された書籍を電子化したものです）

日本ほど格差のない国はない。日本ほど夢も希望もある国はない――。これは、本書の著者のお一人である金美齢氏の実感だという。失業率は欧米諸国に比べれば低い。対外純資産は世界最大で世界一のお金持ち国家だから、財政破綻の心配はない。必要にして十分な領土・領海があり、豊かな文化・伝統もある等々、日本の素晴らしさを挙げればキリがないが、それに異を唱える勢力がいる。日本国内のマスメディアや知識人たちだ。そればかりか彼らは、安倍政権が集団的自衛権の行使容認を閣議決定したことについて、日本国民の不安を煽り立てる。また安倍政権による日本経済の浮揚や底上げに向けての取り組みについても、積極的に触れようとしない。金氏は一昨年、「安倍応援団」を有志とともに立ち上げて安倍晋三氏に再決起を促したのだが、そのときの同志のお一人が本書の共著者・長谷川三千子氏である。両女性論客が、メディアや知識人が撒き散らす欺瞞を撃つ。

本書は、現在、行革担当相を務める伸晃、俳優の良純、ほかにサラリーマンの二人の息子の、男ばかりの四人兄弟と、その父である石原慎太郎とが、悪化する地球環境問題、日進月歩の技術文明への人類の対応の仕方、臓器移植や遺伝子の解明とともに問題化してきた生命倫理問題など、今日的なさまざまな問題について、父と子で語り合った記録である。父と子の対話といっても、論客としての父が息子たちを相手に一方的に自論を展開するといった内容ではない。家庭を持ち、社会人となった息子たちは、ときに最新の情報で父を論破し、屈服させる。テレビなどを通じて知る「強面の慎太郎」がタジタジになるところは、おかしくもあり、理想的な父子関係をみるようで爽やかでもある。議論の質は高く、いま日本人に問われている、21世紀の生き方のヒントを読み取れる場面も少なからずある。日本の家庭に必要なのは、ひょっとするとこうした父子関係なのかもしれない。

子どもはかわいい。でも、心を鬼にしなければいけないときもある──。一組の夫婦から生まれる子どもの数が少なくなり、親の目と手が子どもに「行き届きすぎる」時代になった。こうしたなか、「親の過剰な関与が子どもの自立を妨げる」という新たな問題が起きている。どうすれば、自立して生きていける「足腰の強い子ども」が育つのか。辛口コメントで人気の台湾人論客が、異国の地で二人の子どもを育てあげた自らの経験をもとに綴る。子育てをしている人はもちろん、していない人も一読に値する骨太な教育論。

今号の特集は2本立て。

特集1は「次代の論客、日本への提言」。
新型コロナウイルスの感染拡大から早くも2年が経った。そしていま、世界はウクライナ戦争で大きく揺れている。明日には何が起きているかわからない、まさに不透明な世界だといえる。そんな時代において、私たちはいま何を問うべきなのか。その議論の中心にいるべきなのは、これからの日本を背負う世代のはずだ。
本特集では次代を担う10人の識者が、政治や外交、資本主義、デジタルや地方などさまざまなテーマから、5年後、10年後の日本の姿を問う。30代が考えるわが国の未来に耳を傾けることで、みえてくることがあるはずだ。

特集2は「ウクライナ戦争が変える世界」。今次の戦争は、決して局所的な出来事ではなく、国際秩序そのものを大きく棄損している。ロシアの侵略の背景には何があり、世界はどのように変わっていくのか。山内昌之氏と田中明彦氏の二大論考に加え、ロシア軍事を専門とする小泉悠氏や、ウクライナ人政治学者のグレンコ・アンドリー氏にも寄稿いただいた。

そのほか、養老孟司氏の巻頭インタビュー「子どもたちからの『警告』」や、文化人類学者の松村圭一郎氏と直木賞作家の佐藤究氏の特別対談「人類は『欲望の拡張』から脱出できるか」も掲載。

「今いる業界に“10年先”はあるのか…？」
「今の仕事を漠然と続けてもいいのか？」
――そんな不安を感じるなら、きっと一読の価値アリ。

■ SNSで人気の「テック×キャリア」論客の初の著書！
■ 非エンジニアでも「テック人材」を目指すキャリア戦略
■ GAFAからもスカウトメールが届く人の転職術とは？

★IT批評家・尾原和啓さん、推薦！★「大企業の人こそ必読！ テックが全てを上書きする時代のキャリアアップ術」

ビズリーチ、メルカリ、スマートニュース……と、次々にユニコーン企業へと転職してきた著者の森山大朗（たいろー）さん。今では最先端のテック領域で活躍する彼ですが、元々は文系学部卒で、社会人デビューは人事や営業職、しかも転職に失敗して1年近くの無職期間がありました。そんな彼のキャリアが激変したのは、後にユニコーン企業になる「急成長企業」に飛び込んだことがきっかけでした。

「そこは、驚くべきスピードで事業が拡大する、まさに“異世界”でした。そして同時に、僕のような平凡な人間でも強制的に進化させるブースト環境でもありました」
（本書より）

成長には「個人の努力」だけではなく、「場所選び」の影響が遥かに大きい――。本書は、著者が自分を実験台にしながら磨き上げてきた、「テクノロジーと共存して、自分の働き方を変え続ける」という、これからの時代のキャリアデザインを伝授するものです。昨今、私たちの仕事はAIをはじめとしたテクノロジーに代替えされ始めています。そのような流れの中で、どうやってテクノロジーとの共存を図るべきか――それは、年収を上げたい人も、憧れの仕事に就きたい人も、家族を経済的に守りたい人も、あらゆる人が押さえておくべき必須テーマです。

「かつての僕がそうだったように、年齢や職種、文系理系を問わず、テクノロジーが社会に及ぼす変化を理解することで人生は変えられる」
（本書より）

――そんな思いを込めて、著者が伝える「あなたのキャリアをDXする方法」を、ぜひこれからの働き方を見直す一助にしてください。

大東亜戦争における日本の「失敗の本質」とは何か？　それは、「戦争設計のなさ（政治的に何を勝利とするかが不分明）」と、「軍略（軍）と政略（政府）の連携不備」、「実働主体たる陸海軍の協同体制の不備」等々に原因を求めることができるが、それでも「愚かな戦争」という既成概念からは見えてこない、「優位戦思考」による戦局転回の機会はあった。「戦争目的（自存自衛、東亜の白人列強からの解放）」を達するために為すべきこと、できうることは何だったか。「優位戦思考」から分析すれば、日本の意志を戦後の国際秩序に反映させる「講和」は勝ち得たのではないか。「優位」な状況を活かせなかったとすれば、私たちの弱点や短所は何か。これらの問いかけこそが、未来の日本を切り拓く戦後の私たちに必要な教訓ではないか。独創的な発想による慧眼の士である日下公人氏と、氏に「知的刺激に満ちた時間だった」と言わしめた気鋭の論客による白熱の談議。

徴用工判決の衝撃に日本企業が揺れている。最高裁判所にあたる韓国大法院が朝鮮半島出身労働者への賠償を命じる不可解な判決を下し、多くの人びとを驚かせた。また、日韓両政府が合意した「最終的かつ不可逆的な」解決策を無視するかたちで、慰安婦財団の解散が発表された。国家間の合意などなかったがごとく、徴用工問題や慰安婦問題が蒸し返されるのはなぜなのか。答えの一つは、隣国で日本人の想像を超えた政変が起きている、ということだ。南北首脳会談以降、北朝鮮に対する韓国の武装解除が進み、スパイを取り締まる国家情報院が改変・解体されて「親北反米」の自殺行為が進みつつある。すべては主体思想派（チュサパ）の従北路線にのっとった政治的動きであり、文在寅氏はじめ社会主義者の思想に基づく革命である。日韓外交の漂流に終わりは来るのか。独裁者・金正恩率いる北朝鮮との南北統一は本当に実現するのか。両国を代表する論客による緊急対話の書。

外務省の初代情報調査局長となり、駐サウジアラビア大使、駐タイ大使を歴任し、気骨の外交官、外務省きっての論客と謳われた岡崎久彦氏。
2014年10月に逝去した同氏は、これまで自らについて語ることが少なかったが、生前に読売新聞の取材を受け、合計20時間余にわたって自身の生涯と戦後日本の外交について語っていた。その録音記録から明らかにされる、自らの外交官人生、さらに同氏の知る情報分析の要諦と戦後外交の秘録を、岡崎久彦最後の著書として今ここに刊行！

安倍晋三首相による追悼文「岡崎久彦大使と父子三代」を巻頭に収録。
自らの生涯を語ることは少なかった。生前に残された20時間余の録音テープから明らかにされた情報分析の要諦と戦後外交の秘録！

敗戦時、15歳の少年は何を思ったのか？
本格的に情勢分析にたずさわり見えてきた真実とは？
なぜ日米同盟なのか？
激動する世界にあって、翻弄されないわが国の生き方を、自らの生涯とともに明かした日本への遺言！

巨星墜つ。

気鋭の論客が読み解く、稀代の大思想家が身を賭して遺したメッセージ。

2008年4月28日に開催された「主権回復五十六周年記念国民集会」で、「こんなザマで主権回復したなどおこがましい」と壇上で絶叫した西部邁氏。会場の空気に水を差すスピーチではあったが、多くの観衆は喝采した。その背景には、対米追従をよしとする現代の保守論壇に対する痛烈な批判と、日本の自立への強い思いが込められていた。その知の巨人・西部邁氏を偲び、気鋭の論客3人が遺された膨大なテキストを通して現代を読み解く。
西部さんの自裁は、晩年にお書きになられていたことをそのまま実行されたという「意志の力」を非常に強く感じた。
知識人の連中たちが、あまりにも安閑とした、堕落した状態だということを再認識させられた気がする。――西村幸祐

一つひとつの用語や言葉を非常に重要視することが西部邁という思想家の根幹にあって、それが最後まで一貫していた。
言葉の定義、あるいは論理の厳密さが保守思想の原点、出発点でもあり、転回点でもあった。――富岡幸一郎

西部さんは、日本という社会が急速に、言論人や政治家だけではなく、もう回復できないまでに溶解していくような思いがあったのではないか。
大衆社会化という、言葉だけでは語れないような空虚さと退廃。
それが知識人としての悲劇だったのかもしれない。――三浦小太郎

東京裁判から、中国、韓国、靖国問題まで――。
左派から保守派へ大転換した元・日本共産党NO.4である著者が、
「日本共産党」を軸に近現代史をひもとく。

【プロフィール】
筆坂秀世（ふでさか ひでよ）
1948年、兵庫県生まれ。高校卒業後、三和銀行に入行。
18歳で日本共産党に入党、25歳で銀行を退職し、専従活動家となる。
国会議員秘書を経て参議院議員に当選。
共産党ナンバー4の政策委員長を務めるとともに、党屈指の論客として活躍。
2003年に議員辞職。05年に離党後、政治評論家として活動。
主な著書に『日本共産党』（新潮新書）、『論戦力』（祥伝社新書）など。

「気にくわねぇ！」
不倫・芸能・政治・職場・仲間内――元国連職員でイギリス在住、
新時代の論客メイロマが「他人を叩く日本人」を斬る


【著者情報】
谷本真由美　（たにもと まゆみ）

神奈川県生まれ。
公認情報システム監査人（CISA）。
シラキュース大学大学院国際関係論および情報管理学修士。
ロビイスト、ITベンチャー、経営コンサルティングファーム、国連専門機関情報通信官、金融機関などを経て、
情報通信サービスのコンサルティング業務に従事。

専門はITガバナンス、サービスレベル管理、システム監査、オフショア開発及び運用管理、
多国籍チームの管理、情報通信市場および規制調査。
日本、イギリス、アメリカ、イタリアの現地組織での就労経験がある。

現在はロンドンと日本を往復する生活。
ロンドン大学教授である夫とともに日本人の英語指導にも携わっている。
ツイッター上では、May＿Roma（メイロマ）として舌鋒鋭いツイートで好評を博する。
趣味はハードロック／ヘビーメタル鑑賞、漫画、料理。

著書に『日本人の働き方の9割がヤバい件について』（PHP研究所）、
『キャリアポルノは人生の無駄だ』（朝日新聞出版）、『日本が世界一「貧しい」国である件について』（祥伝社）など多数。

10月31日の衆議院選挙は、自民党が着実に勝利した。同月8日の所信表明演説では成長と分配の好循環を柱とする経済政策、あるいは国民との対話など「岸田カラー」を打ち出した内容であったが、一方で具体的にいかなる国家像をめざすかが不明瞭だという指摘も少なくなかった。まさしく新首相の手腕や力量が問われるいま、さまざまなテーマから岸田新内閣の課題を考える。

巻頭論稿では山内昌之氏が台湾危機に対峙する覚悟を説くほか、政治学者であり熊本県知事を務める蒲島郁夫氏は「成長と分配」の前に着手すべきことを指摘。新型コロナ分科会のメンバーでもある大竹文雄氏は行動経済学の視点からワクチン政策と出口戦略を検討する。
そのほか、デジタル監に就任した石倉洋子氏の特別インタビュー、また藤村龍至氏と西田亮介氏という次世代を担う論客同士の対談も必読だ。特別企画では、メルケル独首相が退任したあとのヨーロッパ情勢を考える。巻頭インタビューではローソンの竹増貞信社長が登場するほか、前国家安全保障局長の北村滋氏のインタビューや、與那覇潤氏と東畑開人氏の特別対談にも注目していただきたい。

菅義偉首相が自民党総裁選への不出馬を表明した。今秋には衆院選も控えており、「政局の秋」の足音が大きくなっている。しかし国民の多くはそんな政治に対して、さらには自分たちが置かれている状況や社会、さらにはメディアに対して「しっくりこない感じ」、つまりは違和感を抱いているはずだ。
言い知れぬ閉塞感を日本社会にもたらしているものは何か、本特集では考えた。養老孟司氏と小児科医の高橋孝雄氏の対談では、違和感に目を向けることの大切さから、子どもたちの教育に必要な観点までを縦横無尽に説く。
本誌7月号『「夜の街」の憲法論』が話題を呼んだ谷口功一氏と三浦瑠麗氏の対談も実現。「社交の場」をいかに取り戻すかを徹底議論する。さらには片山杜秀氏や開沼博氏などの論稿、直木賞を受賞した佐藤究氏のインタビューも必読だ。
特別企画では、中山俊宏氏ら4人の論客が9.11からの20年も紐解きながら、カブールが陥落したアフガニスタンの騒乱に迫る。そのほかにも孫泰蔵氏の巻頭インタビュー、オードリー・タン氏の特別インタビューなど豪華なラインナップとなっている。

高橋洋一、野口悠紀雄、北野一、浜矩子、小幡績、萱野稔人各氏という第一級の論客らの討論集。アベノミクスへの賛否両論、さらには経済論争を越えた社会問題に迫る。

コロナ禍はチャンスに換えられるのは確かだが、このままだと日本経済はまた敗北する！？

世界中がコロナ禍で不況に喘いでいる。これを奇貨として経済のV字回復に繋げることは可能だ。しかしその方策を誤ると、どん底に陥ることになる……。
日本経済の分岐点の現場に何度も立ち会った記者と、敗戦以来の日本の宿痾を知悉した論客が、これまでなぜ日本経済は敗北を重ねてきたのかを検証し、「復活」への道を提示する。日本経済敗北のウラには様々な人や組織が暗躍していたが、コロナ禍はその悪影響を払拭するチャンスになり得るか？日本国民の意思が問われる。

中国共産党による各国への“共産主義浸透工作”は今なお続いている！
大陸に飲み込まれないためにインドシナの歴史から日本人が学ぶべきこととは？
今、気鋭の執筆陣による画期的な“真実のインドシナ史”

カンボジアに行ってみたら……中共の酷さがわかった！！
東南アジアで現在もっとも中国の植民地化が進み、中国人客があふれているカンボジアを旅した3人の論客がその歴史・政治、ひいては日本と中国について分析と議論を重ね、多角的かつコンパクトにまとめた一冊。
観光客が見学するキリング・フィールド、虐殺博物館。 拷問の限りを尽くされ亡くなった、罪なき人々の断末魔が聞こえるような展示に、クメール・ルージュ（カンボジア共産党）の残虐性を伺い知ることのできる場所である。
こうした残忍な「革命」は、中国とカンボジアだけでなく、当時（1970年代）、世界各地で行なわれた。カンボジアは特に、1958年の大躍進政策から文化大革命（1966年〜1976年）の頃の中国とおぞましいほどに似ている。拷問のやり方までそっくりであった。

・文化レベルが高く豊かなカンボジアで、なぜポル・ポト派による大虐殺が起きたのか？
・中共の革命輸出がどのようになされたのか。
・カンボジアだけでなく東南アジアすべてにおいて、華僑・華人がどのような役割を果たしてきたのか。
これらのことをもっと知らなくてはいけないと、著者たちは力説する。それは、決して他人事ではなく、今、日本が直面している出来事でもあるからだ。

米中新冷戦を軸にした新たな国際秩序の枠組みへの転換を伴う激動の時代が幕を開ける、第三次世界大戦前夜ともいえるような不確実性のなかで、今後、日本と日本人が何をすべきか、どんな未来を描くべきかを問う。

シャルリ・エブド事件やパリ同時多発テロ事件後のフランス。パリ郊外の低所得者層の住む団地で、若者たちに取り囲まれ威嚇された警官が恐怖のあまり発砲、青年が死亡するという事件に発展したことが始まりだった。「警官による移民の虐殺」というマスメディアの報道により、すべてが誇張され、移民たちに共感を寄せる市民たちの警察への抗議、被差別意識を抱いていた者たちの復讐心からの暴力行為、それに乗じるテロリストたちの活動……。激化した暴動やテロ行為はフランス全土に広がり、警察機構も公共サービスも機能しなくなり、すべては混沌のなかに。ミシェル・ウエルベックが「明日の論客」と評価している著者による、今、世界のどこにでも起こり得る国家崩壊の危機を描いた衝撃作。

東京大学名誉教授の養老孟司氏が、創刊40周年記念論考として「『平成』を振り返る」を寄稿。
そして、創刊40周年記念特大号の総力特集は「大国日本の選択」。
「大国日本の選択」という総力特集のテーマにふさわしく、石原慎太郎氏、中西輝政氏、ケント・ギルバート氏らの大物論客も登場します。
さらに、『Voice』創刊号に掲載された松下幸之助のインタビューを一部編集して再録しています。21世紀を生き抜くための日本の使命や、『Voice』創刊への思いを語る貴重な論考です。
慶應義塾大学名誉教授・小林節氏と、作家の竹田恒泰氏の特別対談「天皇に主権はあるか」も収録。

今月号の総力特集は、「大国日本・百年の計」である。
平成30年も残りわずか。まもなく御世代わり、そしてG20などが控える節目の1年を迎える。いまこそ、国家百年の計を立てるべきではないか。国防、憲法、教育、外交、沖縄、経済、そして思想と、さまざまな角度から日本の長期的ビジョンを探る。
「自立」「自力」「自矜」が次の百年のキーワードだと語るのは中西輝政氏だ。また、千葉雅也氏と三浦瑠麗氏という気鋭の若手論客2人の対談「欲望と排除の構造」も必読。
特集は「賢者の韓国論」。徴用工問題、そして再燃する慰安婦問題と混迷を極める日韓関係。「懲りない隣国」への冷静かつ知的な対応を、呉善花氏、村田晃嗣氏、篠田英朗氏、牧野愛博氏が論考する。「新時代ビジョン研究会」にはヤフーCSO・安宅和人氏が登場。

2020年、東京五輪が開催される年までに、日本は、世界はどうなっているのか。読めばあなたの未来が見えてくる！
本書は、日本を代表する論客であり、経済学のみならず実際の政策にも精通する著者が贈る「知の羅針盤」である。
2020年までに、私たちの仕事は、生活はどう変わるのか。これから成長する国、没落する国はどこか。人口問題、景気動向、規制緩和、国家戦略特区……。さらには小型ドローンや人工知能など最新テクノロジーの可能性から、まだまだ伸びるインバウンド消費などについて、様々なデータと経済学的・地政学的観点から縦横無尽に読み解いていく。
日本と世界が向かう大きな潮流がわかれば、「これからどうすれば良いか」も見えてくる。ますます不確実性を増す世界で生き抜くための未来図を、ぜひ本書で手に入れてほしい。