「有休を全部消化して、しっかり仕事で結果も出す」「GDPで日本を追い抜き、年収は日本の1.7倍」……そんなドイツ人が「見えないところでやっていること」を紹介します！
●仕事だけに命をかけないようにするために→休む予定を先に決める
●効率よく働くために→ランチ時間は短く、夕食はゆっくり
●モメずに休むために→周囲を巻き込んで有休を取る……などなど　「最高の休暇」が、「最高の仕事」をつくるのです。あなたも、できることから真似してみませんか？　「日本もドイツも先進国であり、世界のほかの国と比べて貧富の差が少なく、中間層が多い国です。ドイツにできることは日本にだってできます。今一度立ち止まって、働き方や休み方について、一緒に考えてみませんか？」（本文より）
「有休を全部取るなんて、現実的に無理」「毎日仕事に追われて、これ以上休めない」「休みを取りづらい環境にいる」……そんな人こそ、読んでみてください。

世界500年の金利動向が示すものとは？
物価、GDP、生産性、株・債権…経済で見れば時代の変わり目が理解できる。ビジネスに役立つ「使える歴史」！

古代
◎なぜ、ギリシアのような辺境の貧村が世界帝国となったのか？
◎ローマの台頭、繁栄、衰亡の三段階、その力学構造とは？
◎漢王朝の経済論争、国家は市場に関与すべきか？
中世
◎銀行業で華々しく成功する事業家一族、利子禁止をどのように回避したのか？
◎唐王朝、宋王朝はマーケットをどのようにコントロールしたのか？
◎一体化する世界、元王朝や明王朝はグローバリズムにどのように向き合ったのか？
◎アジア、アフリカ、ヨーロッパを支配したイスラム、その力の源泉とは？
近世
◎ヴェネツィアではなく、ジェノヴァが新しい時代をつくることになったのはなぜか？
◎ポルトガルの香辛料貿易の利益、スペインの新大陸産の金銀はどこへ消えたのか？
◎なぜ、小国オランダは世界の覇権を握ることができたのか？
◎オスマン帝国が形成したグローバル・リンケージ・システムとは何か？
◎なぜ、辺境の異民族が中国を260年間、支配し続けることができたのか？
近代
◎急激な経済上昇はなぜ発生し、また、なぜ、それは欧米や日本に拡がったのか？
◎イギリスは莫大な利益をどこから稼いでいたのか？
◎覇権国家イギリスは財政危機をどのように乗り切ったのか？
◎財政危機の救済に悪用されるリフレ政策、その功罪とは？
◎なぜ、中国やイスラムでは近代化が起こらなかったのか？
現代
◎新しい資本主義の局面を、イギリスではなく、ドイツがつくり上げていくのはなぜか？
◎不況の時に有効なのは財政政策か金融政策か？
◎戦争は回避不可能、戦争に突入しなければならない必然性とは何か？
◎日本軍のファイナンスはどのように失敗したのか？
◎なぜ、アメリカ国民は軍拡の負担を受け入れたのか？

■大統領の陰で動くエキスパートたち
第2期トランプ政権は、2025年からの4年間で何をするつもりなのか。同政権で国防次官を務めるエルブリッジ・A・コルビーなど“トランプの参謀たち”がめざすのは、「台湾有事の阻止」だ。日米は、台湾有事における限定核戦争や世界同時紛争リスクに備えねばならない。
米国防戦略の最前線を走る識者だけが知る「戦争のシナリオ」と日本が取るべき安保政策について、米ハドソン研究所の俊英が語り尽くす。

【本書の要点】
●日本にとってウクライナ戦争の最悪のシナリオは、米国が欧州で戦力を消耗し、アジアが手薄になること
●米国は対ロシアよりも対中国で核使用を迫られる可能性が高い
●台湾有事において在日米軍基地は最重要拠点、中国による核の威嚇は日本に向けられる
●中国の台湾侵攻は日米の多大な犠牲なしには阻止できない
●日本はGDP比3％水準の防衛費をめざすべき

【目次】
●第1章：世界同時紛争リスクに備えよ
●第2章：台湾有事における限定核戦争リスク
●第3章：米中露「核三極体制」の時代　アンドリュー・クレピネビッチ（歴代国防長官顧問）×村野将
●第4章：世界が見習うべき日本の国防　H・R・マクマスター（元大統領補佐官）×村野将
●第5章：トランプ政権は中国と「戦う」のか　エルブリッジ・A・コルビー（第2期トランプ政権国防次官）×村野将
●第6章：台湾有事、最も危険なシナリオ　マイケル・ベックリー（『デンジャー・ゾーン』著者）×村野将
●終章：日本の安全保障政策をアップデートせよ

ドイツ人はなぜ、限られた時間で最高の効率を発揮し、結果を出せるのか？

★GDPは日本を抜き世界第3位
★日本に比べて約1・5倍高い労働生産性
★日本より年間266時間短い労働時間
★日本より約40％多い平均賃金

2023年、日本の名目GDPは55年ぶりに世界第4位に転落した。変わって世界TOP3入りしたのがドイツだ。
ドイツ人の働き方として特徴的なのが、日本人に比べて圧倒的に少ない労働日数・労働時間で成果を出している点だ。その労働生産性は日本と比べて実に約1.5倍。
本書では、商社駐在員としてドイツ在住17年、欧州向けビジネスに携わること30年の著者が、「無駄なく、無理なく効率的に結果がついてくる」ドイツ式の働き方を、どんな立場の人でも実践できるよう、日常業務からマネジメントまで具体的な仕事術として伝授する！

中国と国境を接し、2000年の歴史を持つが、日本と全く異なる社会主義の世界を紹介！ベトナムの歴史、政治、経済、産業がわかる！
【目次】第1章　現代ベトナムの政治と社会ベトナム共産党／蔓延する汚職と汚職退治／ベトナム政治の三つの対立第2章　民衆の心の中のベトナム史北属時代と独立（ベトナムの古代）／元寇、明からの再独立、南北朝時代（ベトナムの中世）／フランス植民地と日本の進駐（ベトナムの近世・近代）／第一次インドシナ戦争とベトナム戦争／カンボジア侵攻と中越戦争第3章　GDPと人口動態から読み解くベトナム経済GDPから読み解くベトナム経済／人口動態が示すベトナム経済の行方第4章　農業国から工業国へ――ベトナムの産業エネルギー消費量と経済成長の関係性／ベトナムはもはや農業国ではない／貿易と海外直接投資が示す工業国としてのベトナム第5章　ベトナムの未来と日本

財政の仕組み、税金、保険、年金、仮想通貨、家の購入……正しい経済知識があなたを守る！「人生100年時代」が本格的に訪れる中で、高齢者たちがセカンドライフをより充実させるために、積極的に「学び直し」をする動きが広がっている。　向上心のある高齢者にとって、特に役立つ学問の一つが「経済学」だ。なぜなら、経済学を学ぶことで自分の生活で起こっている事象をより深く理解し、物事を捉える視点が大きく変わるからだ。　退職金で悠々自適に生活するにしても、余剰資産を運用してお金を増やすにしても、年金だけで細々とやっていくにしても、どんな状況でも経済に関する知識が欠かせない。　現代社会では玉石混淆の情報が溢れていて、老後の豊かな生活を送るためにはどうすればいいのか、という問いに対する答えを探すのは容易ではない。そのため、物事を定量的に捉え、理性的に考えることが必要だ。　わかりやすくいえば、経済学は人々の資源の生産、分配、消費の過程を研究する学問だ。「マクロ経済学」では、国の経済全体の動向や構造を、国内総生産（GDP）、失業率、物価上昇率、貨幣供給量などを通じて分析する。一方、「ミクロ経済学」では、個々の市場や企業の行動、意思決定を価格、需要、供給、利益最大化などを通じて研究する。　これらを専門的に考えようとすると、数式が必要になるため、文系出身者には少しハードルが高い。そのため、本書ではできるだけ基礎的なデータを使い、シンプルな言葉で説明するように心がけた。　本書を読むことで、大人として知っていて当然の経済の仕組みを学び直し、孫にも得意げに教えることができるくらい、理解度が深まれば幸いである。高橋洋一（本書　はじめに　より）

【内容】
序　章
学び直しの姿勢
第1章　経済の一般常識
第2章　日本の財政の真実
第3章　知っておきたい税の基本
第4章　社会保障・年金のイロハ
第5章　個人資産の形成・防衛術
終　章　シニア就業者に役立つ新視点
追　章　財務省小噺

［電子版特典］は「終章」の後に「追章」が追加されております。

賃金や1人当たり国内総生産（GDP）で見て、日本は先進国の最低レベルとなった。この状況に対して、賃金を上げ、成長するためには成長戦略や構造改革をすればよい、という議論が多い。だが、その中身は空っぽである。
成長率を高める方法は、実はノーベル経済学賞学者にも分からない。賃金が上がらないのは、企業が利益をため込んで労働者に還元しないからだという人もいるかもしれない。しかし、すべての賃金とすべての利潤を合計したものであるGDPで見ても、日本の1人当たり実質GDPは他の国と比べてやはり伸びていない。
では、どうすれば日本人の給料は上がるのか。生産性、為替、財政、あらゆる角度からエコノミストが難問に挑む。

〈目次より〉
第1章 日本の賃金はなぜ上がらないのか
第2章 成長戦略は可能か
第3章 人手不足でなければ経済は効率化しない
第4章 財政赤字と経済成長

2027年度から、防衛費をGDPの2％に引き上げることが決定した。これまで年間5.5兆円規模であったものが11兆円を超え、世界第3位の水準となる。
一方で、日本の債務残高はGDP比260％という天文学的な数字となっている。防衛費倍増は本当に「しかたない」ことなのか。外交努力によって戦争を回避することはできないのか。
「たとえば、外交交渉によりロシアのウクライナ侵攻を止められた可能性もあったのでは」と、米国や中国、北朝鮮と外交交渉を積み重ねてきた著者はいう。
現代史における外交努力の歴史と、現場での豊富な経験に基づいて語る、現実主義の平和外交論！

■軍事費の推移――1944年は国家財政の85.3％
■避戦のための外交努力――キューバ危機、インド・パキスタン核戦争回避、イラン核合意
■外交でウクライナ侵略を止める手立てはあった
■2019年、北朝鮮核問題解決の可能性があった

世界10カ国以上で刊行！
フィナンシャル・タイムズ紙「夏に読みたい最新経済書」22年上期選出！
デイリーミラー紙、ガーディアン紙、タイムズ紙など、各紙絶賛！

イングランド銀行公式の経済の入門書。経済は私たちの行動の全てに関わっているにもかかわらず、多くの人は経済についてよくわかっていないという現状を打破すべく、1694年設立、イギリスの中央銀行であるイングランド銀行が立ち上がりました。経済を理解できるようになるための10の平易な質問を題材にしてわかりやすく説明。景気、金利、インフレ・デフレ、GDPなどの経済基本用語や、経済危機、貿易摩擦、気候変動など世界が抱えるさまざまな問題を理解するために役立つ、経済入門書の決定版！！ビジネスパーソンの学び直しにも最適の1冊です。

●日本人の6人に1人は貧困層、世界で7億人超が絶対的貧困……
●世界と日本のデータが明かす「見えない貧困」の真実とは？
●読めば、この国の「幸せのかたち」が見えてくる！

世界第3位のGDPを誇る日本。しかし実際には、「先進国中ワースト4位の貧困国」であると聞けば、驚くだろうか。その理由は、日本の貧困は、いわゆる途上国の貧困とされる「絶対的貧困」とはまったく形態が異なる「相対的貧困」だから。貧困という言葉は同じでも、絶対的貧困と相対的貧困は、その性質が大きく異なる。本書では、途上国の絶対的貧困と、日本の相対的貧困を8つの視点から比較することで、現代社会における「本当の貧しさとは何か」を考える。
読めば、貧しさとは何か、希望とは何か、豊かさとは何か――その片鱗が見えてくる一冊。

「円安危機」はウソである。「物価の仕組み」から「金融政策」まで、正しい知識と考え方を学べば、日本経済の問題点がよくわかる！

「近づく円安恐慌」「いよいよ始まる倒産連鎖」「間も無く訪れる株式の死」…。
為替が1ドル150円近辺と1990年以来の水準に達したことで、マスコミの報道ではセンセーショナルな見出しが躍り、一部国民の間にも不安の声が高まっている。しかし、円安は日本にとって大チャンスに他ならない。なぜなら、自国通貨安はGDPプラス要因になるためだ。事実、最近の企業業績は好調であり、IMFの予測でも日本は高成長率が見込まれている。
データを重視した数量理論を展開する高橋洋一氏が、今回も多くのデータや図版とともに、得意の理詰めの論法で「悪い円安」論の虚像を論破する！

【内容】
円安はGDPにとってプラス要因／「外貨準備」は埋蔵金／利上げに喜ぶ金融業界／「貯蓄から投資へ」は矛盾だらけ／利回りが高い国債の仕組み／国際金融のトリレンマ／為替レートはどうやって決まるのか／「貿易黒字が得」「貿易赤字が損」は誤解／価格と物価を混同した「スタグフレーション」の誤用／企業物価が上がってもすぐインフレにはならない／デフレ脱却を目指す「リフレ政策」／「インフレ目標2％」は失業率低下が目的／マネタリーベースとマネーストックの違い／「マンデル・フレミングモデル」で説明できる経済成長／日本経済を蝕む七つの俗論……等々

【もくじ】
序　章　円安がチャンスである理由
第1章　円高・緊縮病を患った売国奴
第2章　儲け話には裏がある
第3章　海を渡りつつ、悪例になるな
第4章　為替と物価のキホンのキ
第5章　日本経済を蝕む七つの俗論

「プーチンも悪いが、ウクライナも悪い。どっちもどっちだ」。
国際法や倫理など歯牙にもかけない言論を、われわれが現代日本の知識人から聞くとは夢にも思わなかった。しかも、同じ風潮は欧米人の言論にも垣間見える。そう、民主主義はまだまだ世界に広まっていないのだ。

21世紀において自由と民主主義の強さを証明したのが、ロシアに対するウクライナの抵抗だった。ところがウクライナ人に対し、降伏や「妥協による平和」を勧める信じ難い人々がいる。一般に、自由と民主主義は戦争に弱く、独裁主義は強いと思われている。しかし歴史を紐解けば、むしろ逆である。
独裁体制の国は、民主主義国に対して経済でも軍事でも敗北を重ねてきた。ロシア経済は一見、天然ガスと石油の価格高騰で優位に映る。だが実際には、ロシアのGDPは「韓国並み」である。短期・中期・長期にわたる経済制裁の効果が発揮され、技術も資本も入らなくなる。さらに、豊富な天然資源はかえって経済低迷を招き、天然資源が豊かな国ほど貧困の深刻化や経済発展の遅れに悩まされる、という。すなわち「資源の呪い」である。

本書を貫くのは「自由と民主主義は、危機においても有効に機能する」という考え方である。命懸けの戦いを愚弄する知識人を正し、ロシアの惨憺たる経済力と軍事力、独裁者プーチンの大失策を明らかにする。

大阪都構想反対派の急先鋒として注目を集めた著者による、渾身の最新刊！　「都構想」否決のその先にあるものは――？　人口が減り続けている大阪のみならず、「消滅」までもが危惧されている日本の「地方」。本書ではその復活の道筋を大胆に示す。著者曰く、地方を甦らせる最短にして最善の道は「インフラ」しかない（なお、この「インフラ」とは、リニア新幹線や高速道路などのハードインフラから、地域コミュニティなどのソフトインフラまでを含んだ概念だ）。じつは、あのアダム・スミスもカール・マルクスも、インフラ投資が経済にもたらす大きなインパクトについて論じていた。しかし、現代日本において「インフラが重要だ」というと、「日本は道路王国で成熟社会だから、もうインフラなんて必要ない」「公共事業は税金の無駄使い」といった意見がすぐさま噴出する。だが、そうした固定観念は、種々のデータから「大いなる間違い」だということがすぐわかる。本書では、「日本の高速道路網は先進国中最下位」「公共事業費は5倍になってGDPに反映される」「デフレ期においては、インフラ投資で税収増が期待できる」……など、知られざる事実を明らかにする。さらに、「大（だい）大阪構想」「四大交流圏構想」をもとに、新たな経済圏の出現と、それが日本にもたらすであろう莫大な利益について詳説する。地方復活、ひいては日本経済の明るい未来を描く注目作！

「このままでは、日本は財政破綻してしまう」「TPPに参加しなければ、日本経済は復活できない」本当にそうなのでしょうか？　世の中には、「経済に関する間違った情報が蔓延している」と著者は指摘しています。その原因の代表的なものは以下の3つです。
1、用語の定義付けが曖昧で、かつ数値データに基づいていないこと
2、国民経済に対する理解が不十分であること
3、マクロ経済的視点にミクロ的な視点を取り入れるなど、議論の仕方が間違っていること

本書は、マスコミが喧伝する「不要な危機感」「過剰な不安感」に惑わされることなく、日本経済の本質を理解するための一冊です。そのため、まずは前半部分のPART1・2で、「景気とは何か」「GDPとは何か」「国債とは何か」「円高の正体」「ユーロ危機の本質」などの経済の基礎を解説。続けて、PART3・4で「復興プラン」「TPP」について具体的に論じています。

人口減少、経済の低迷、貧困の増大……日本経済の未来は暗いことばかりのように思える。しかし、本書で描く未来は、これとは真逆だ。

●人口は減少するどころか1億4000万まで増える
●リニア新幹線が全国津々浦々を走っている
●電力不足は過去のもの。グリーンエネルギーを無尽蔵に使える
●国民全員に毎月10万円が振り込まれ、貧困が解消される
●リアル経済が活性化し、毎日深夜まで人が行き交う「終わらないバブル」が訪れる
●一人当たりGDPは世界トップレベルにまで回復する

では、こうした未来をどのように実現するのか。本書は未来予測の専門家が、これから日本経済を襲う様々な危機を明らかにするとともに、外国人労働者、個人情報保護、原子力発電所などの論点に大胆に踏み込み、その前提を根本から覆す「魔改造」を説く。目からウロコが落ち、日本の未来に勇気が湧いてくる一冊。

世界GDPに占めるシェア：17.9％⇒8.7％、1人当たりGDP：世界第6位⇒第23位、貿易黒字国⇒赤字国……。日本経済の地盤沈下が止まらない！　米国も、中国も、いまや日本の失敗を「反面教師」として経済運営を進めている。「超一流」を自任した日本経済をここまで落とした「政府・日銀の失敗」とは？　そして、いままた繰り返されようとしている「勘違い」とは？　本書は、新聞・テレビでお馴染みの若手エコノミストが、国際競争に敗れつつある日本に「喝（かつ）」を入れる建白書。経済の実態を映し出す統計数値を駆使して、世間にはびこる誤解、珍説を一掃。「なるほど、そうだったのか」と納得する日本経済のほんとうの見方、考え方が明らかに。

多くのエコノミストは、各種の経済指標から未来を予測する。その国のGDP、企業の業績、株価、財政状況などを見て、「ありそうな未来」を導き出す。投資家も、大方が同じようなことをしている。だが著者は、未来予測に関しては、その国の「人口」を見る。増えるのか、減るのか。そして次に、教育のレベルが高いかどうかを見る。それだけで、ほとんど確実な未来が描けるのだという。では、「アベノミクス」「2020年・東京オリンピック」で浮かれる日本の未来はどうか。残念ながら、著者は悲観的な未来を描く。「老人の街でやる2020年東京五輪」「ものづくり国家・ニッポンの崩壊」「仕事を機械に奪われ、失業者が増える」「増税で締め上げられ監視される市民生活」……。30年以上のメディア生活で培った視点、情報網を駆使し、多くの日本国民が目を背けたい「現実」を提示しながら、今後のビジネス、投資、生活に役立つ「未来地図」を読者に届ける。

エボラ熱や民族紛争など、最近はマイナス面が目立つアフリカ大陸だが、世界からの投資熱は冷めるところを知らない。なんといっても10億人という人口と地中に眠る豊富な資源、そして日本と対照的に多子若齢化の道を歩んでいる成長力に世界中が注目している。「地球最後の成長市場」とも言われる所以である。本書は、そのアフリカの全54カ国を人口、首都、宗教、GDPなどの基本データを押さえたうえで、最近の経済とビジネスの状況を詳しく解説した。いま日本の各企業はBOP（低所得者層）市場を狙ってアフリカに進出している。世界の総人口40億人のうち7割がこの層に当てはまるといわれ、大きな利益が期待できる。さらに注目すべきは中国の動向である。中国は国をあげてアフリカを取り込もうとしている。首脳外交の回数とインフラ支援の額は日本の比ではない。これ1冊あれば、アフリカ経済とそれを取り巻く各国の全容が理解できる。

グローバル化という巨大な波は、日本はもちろんのこと、世界各国に大きな変化をもたらしている。本書はこうした変化を各国別のデータ（人口、経済成長率、GDP、失業率、ビッグマック指数など）と動向分析によって明らかにしたものである。リーマン・ショックを経て、アメリカ経済は回復基調に転じた。一方で、中国などBRICs諸国はかつての勢いを失っている。また、ユーロ圏は債務問題による危機の火種がまだ消えきっていない。こうした中、VISTA、ネクスト11、MENA、VIPといった新興国グループが台頭してきている。これから世界経済の勢力地図はどう塗り代わっていくのか？伸びる国、沈む国はどこか？　今後の見通しに役立つとともに、国際ニュースに接したとき、コンパクト事典としても重宝する。「税金なし、教育・医療費がタダの国」「21年間連続で経済成長中の国」など、常識として知っておきたい基礎知識も網羅してある。

経済をはじめとして、この国が低迷している理由は何か。バブル崩壊から10年以上経っても、いっこうに回復の兆しが見えないのは、なぜなのか？　これまでは、エコノミストが中心になってこの問題を論じてきた。しかしGDPが何％とか、自己資本比率がどうとか、表層的な数字の議論に終始し、日本が諸外国との競争を「安全・安価・有利」に戦うためには何が必要か、といった議論はほとんど見られなかった。本書では、兵頭流軍学の真締である「対抗不能性」をキーワードに、経済、社会、軍事、文化、歴史など多岐広範にわたるフィールドで国家間闘争のイロハを語り、沈没寸前の「不景気ニッポン」がふたたび浮上するためのヒントを大いに語る。一読すれば、ややマニアックな雑学披露に面くらいながらも、その中には他では絶対に得られない情報が凝縮されていることを発見し、読者は幾度も膝を打つだろう。

韓国の平均賃金はかなり前から日本を上回っており、日韓の一人当たりGDP（PPPベース）の差は近い将来5000ドル近くにまで達するという予測がなされている。日韓関係を正しく理解するためには、まずこうした逆転現象が起こっている現実を知らなければならない。そして「日本の韓国統治は植民地支配ではなかった」「韓国の反日意識を生んだのは反日教育」といった思い込みは改めたほうがいい。日本を代表する韓国の研究者が、精緻な論述と豊富なデータで日韓関係を明快に論じ、さらにいま韓国で焦眉の急となっている、不動産問題や就職できない若者の問題について解説する。

■ステレオタイプな日本の韓国認識
■なぜ大統領のレイムダック現象が生まれるのか
■日韓の賃金を比較する
■「日本は韓国を植民地支配していない」は本当か
■反日意識を生み出したのは反日教育か
■アジア通貨危機による大規模な改革
■やがて日本を追い抜く韓国の高齢化

インフレターゲットと円安をお手本にする日本の経済学者は一体、何を考えているのか。自国通貨安とインフレ体質がしみついたイギリスを例にとると、ポンド安で購買力が下がった結果、製造業の対GDPシェアは世界109位まで下がってしまった（2009年）。つまり「円安で輸出企業が儲かる」というのは虚構である。失業率が26％を超えたスペイン（2013年）を見ても、マネーサプライの増加で連邦政府と巨大企業、金融機関だけが潤う「大衆殺し」のアメリカを見ても、日本の模範にならないことは明らかだ。それでも「日本経済をアメリカやヨーロッパのようにしたい」と本気で考える経済学者は「国民をいじめるほど景気が良くなるというサディスト経済学」の信奉者だ、と著者は記す。同様に「おとぎ話経済学」のケインズ政策、「SF経済学」のマネタリズム等々、経済学を断罪。返す刀でこれらの説を妄信する政治家を斬る。ニセ経済学の正体を暴露する書。

ホテル・医療・介護・保育・冠婚葬祭・美容・飲食・小売り・旅行・不動産……日本のGDPの75％はサービス産業であり、接客・サービスを中心とした仕事が日本の経済を支えている。しかし、その多くの職場では、現場のチームリーダーやマネージャーが、「バラバラで疲弊したチーム」に頭を悩ませているという。また、このコロナ禍の影響を受けている業種では、さらに状況は悪化している。では、そんな現場を「みんなが輝くチーム」に変えるカギは何か？　接客・サービス業の現場リーダーに数多くの講演・研修を行っている著者は、それは「部下に対するホスピタリティ」だという。ホスピタリティというと、お客様へのおもてなしや厚遇といったイメージがあり、「なぜ部下に？」と思うかもしれないが、社内の人間関係や職場環境が悪ければ、お客様に心からの笑顔やホスピタリティは提供されるはずもない。本書では、お客様からもメンバーからも熱愛される「ホスピタリティチーム」の作り方を伝授する。

日中国交回復40周年記念企画。アヘン戦争、日清戦争を経て、辛亥革命から100年――歴代政権が苦闘した「負の遺産」とその超克を「中国近代史の継続性」を重視する立場から描いた問題作。いまや世界第2位のGDPをもつ「経済大国」、国連安全保障理事国P5の一員である「外交大国」、世界第2位の国防予算をもち核兵器を保有する「軍事大国」に変身した中国にとって、「責任ある大国」に成長する過程は、中国近代史100年来の転換点であり、中国自身も戸惑わざるを得ない「外交革命」だ。清朝末期の屈辱的な外交経験に始まり、日清戦争という「最後の一撃」をくらって清朝が瓦解、かわって孫文・袁世凱が打ち立て共和国が背負った「負の遺産」、そして蒋介石による対日戦争の「史上空前の勝利」を経て、毛沢東・トウ小平が共産中国を超大国に押し上げるまで、中国の政治リーダーたちが共有した苦悩の歴史を「近代史研究のタブー」を超えて描き出す。

［ガチ速］シリーズ第3弾が登場！
「決算書」、「簿記」に続き、今度は「米国株投資」！見てマネするだけで、今すぐはじめられる！
注目の投信・ETF・高配当銘柄を公認会計士の視点で徹底分析。初心者でも大丈夫！絵本のように読めて、米国株投資の極意があっという間にわかる！

日本は世界第3位の経済大国なのに、給料は増えず、消費は伸びず、企業の業績は悪化――
残念ながら、日本はどんどん貧乏になっています。一方、米国のGDP（国内総生産）は右肩上がりが続き、米国の家計の金融資産は過去20年で2.7倍に（日本は1.4倍…涙）。その多くは運用で得た利益による資産押し上げ効果によるものです。
銀行に預けてもお金を増やすことは難しく、となれば投資しかありません。ではどこに投資するか？そう、「米国株」です！
米国の株式市場には、アマゾンやGoogle、アップル、マイクロソフトなど誰もが知るグローバル企業が多数上場するほか、日本株よりも配当利回りが魅力的で60年以上増配を続けている銘柄も。
とはいえ、「米国の株式に投資するのはハードルが高そう」と二の足を踏む人が多いかもしれません……。そこで、「ガチ速シリーズ」として数字が苦手な人でも「見る」だけで「決算書」と「簿記」をマスターできる書籍を世に送り出した著者が、「見る」だけで米国株に投資できる方法を伝授します！

そして人民は幸せになったのか？

お金、不動産、食べ物、観光、IT、民族、格差
あまりにも急激な成長がもたらしたものとは……

90年代初頭から現代までの
変化をたどる渾身のルポ！

歴史に残るこの変化を、私はこの目で確かめたくてどうしようもなくなった。
GDP世界2位。十数億人が体験した経済成長を中国はどう果たしたのか。
90年代初頭、経済発展前の中国を訪れた著者が、今再び中国へ…。
発展前と後を比較する定点観測の旅の先に見たものとは？

【目次】
まえがき
01　開発　景色を一変させた数々のプロジェクト
02　食べ物　どれも美味しく、誰も飢えない理由
03　格差　「お金持ち」に遭遇。貧しい人たちに会いにいく
04　交通　すさまじい勢いで整備された交通網
05　お金　使ってみて実感したこの国の変貌
06　マナー　経済発展は人を行儀良くさせるのか
07　産業　世界をリードし始めた中国企業の技術力
08　不動産　急成長のカラクリ、その暗部
09　出版とIT　報道の自由と監視体制と
10　治安維持　経済成長を続けるための封じ込め
11　観光　激増する国内観光客と観光公害
12　民族　経済発展が国家との関係性をどう変えたのか
あとがき
参考文献

その数字にはウラがある！
GDP世界2位、低失業率、住宅価格高騰……
トランプもビジネスマンも騙されるその内幕を徹底分析

いまや、アメリカにも追いつこうとする経済大国となった中国。しかしその経済発展の軌跡を奥深く見ていくと、重要な役割を担うさまざまなトリックが浮かびあがってくる。GDPの水増しをはじめ、中国という国特有の事象が引き起こす多くのトリックは、すべてが意図的なものとは言えない。しかし結果的に中国経済を大きく飛躍させ、その反面、国際的な摩擦を生み、都市部と地方部の格差や食品汚染などの歪みを生みだしている。中国の経済の裏側に隠された20のトリックを暴き出し、その功罪について、中国研究歴45年の著者が解き明かす。

累計15万部突破！シリーズ最新作

私は2016年、『社会人1年目からの　とりあえず日経新聞が読める本』を出版しました。
日本のGDPや貿易収支、国債発行残高、日経平均など、「ビジネスマンが最低限知っておくべき数字」について解説したものですが、おかげさまで、図解版を合わせてシリーズ累計15万部のヒットとなりました。
それはとてもうれしいことなのですが、読者の方から、日経新聞に載っている経済数字、景気指標の意味はわかるようになったのに、

「日経新聞を毎日読まなきゃ、と思うのに挫折してしまう……」

といった声も、多く聞こえてくるようになりました。
話をよく聞いてみると、1面から一字一句、すべての記事を読もうとしていることが少なくないようです。
最初に言います。

慣れないうちから、全部読む必要はありません。
むしろ慣れるまでは、強制的に半分捨ててでも、読む量を減らすべきです。

つまり、日経新聞を読むにはコツがいるのです。
なのに、あの梅棹忠夫先生が大ベストセラー『知的生産の技術』（岩波新書）で書かれているように、「学校では知識は教えるけれど、知識の獲得のしかたはあまり教えてくれない」ため、そのコツを知らないという人があまりに多いのではないか。
だとしたら、まさに「宝の持ち腐れ」で、非常にもったいないことです。

そこで私は、続編といった形で、

日経新聞のどこを読んでいいかわからないという人が、
読むべき場所がわかり、必要な情報を効率的にインプットし、
その成果をアウトプットまでできるようになる。

その結果、世の中の動きをつかみ、
経済の先行きを見通せるようになる

ことを目標として、本書を執筆することにしました。

私は現在、帝京大学の学生に経済学などを教えていますが、その前は野村證券に38年間勤務し、ソウルやパリなど海外の支店長も歴任してきました。
野村證券では、早く一人前の証券マンになるために、それこそ日経新聞の読み方、情報の取り方などの基本から、現在起こっていることを把握する力、経済の先行きを予測する力を徹底的に叩き込まれたものです。

本書では、私が38年間実践していた日経新聞の読み方、情報の活用の仕方を惜しみなく披露していきたいと思います。
本書で読んだことを実践していただくと（これが一番大事！）、視力が回復するかのように、世界がよく見えてくるはずです。

【こんな方におすすめです】
・毎日、日経新聞を読むのが大変
・そもそも、日経新聞のどこを読めばいいかよくわからない
・毎日読むのが続かず、途中で挫折してしまう

＜＜累計68万部突破！＞＞
韓国のいう「強制徴用被害者」は、なぜ笑っていたのか？
便利に利用できる嘘なら「証拠」、そうでない嘘は「歴史歪曲」
実証主義をもとに、韓国の100年にわたる虚妄を暴く！

・密航者が激増するほど競争率が高かった軍艦島
・「もっと多くの朝鮮人労働者を受け入れろ」と日本側に要求
・韓国の絵本『恥ずかしい世界文化遺産
・軍艦島』の地獄図
・「反人道的犯罪に関する分は、基本条約に含まれていない」
・請求権資金で、GDPが31億ドルから217億ドルに
・「日本軍による残酷な朝鮮人虐殺」の「文化的証拠」として君臨する小説
・彼らにとって民主主義とは、「自分にとって一番良い世界」……etc.

【目次】
第一章「元徴用工」は、なぜ笑っていたのか
第二章「基本条約」締結と、韓国の反応
第三章「一つの声のルール」を無視した韓国
第四章「被害者中心主義」の思惑
第五章「文化的制裁」という名の社会的監視体制
第六章「いわゆる朝鮮人虐殺」の信憑性

※この作品には、電子版限定の特典として、シンシアリー著『「反日」異常事態』（扶桑社刊）の一部が巻末に収録されています

数学や科学の世界では数式がかならず登場します。英数字と記号の羅列である数式は、それらの知識がない人にとってはいっさいわからないもの。数式を理解して、はじめて数学や科学がわかるといってよいでしょう。
一方で、物理の法則を数式で説明できるように、生活や経済のしくみも数式で説明することができます。
本書では、「数学」「生活」「科学」「経済」にわけ、それぞれの分野で成りたつ数式を紹介します。かりに数式自体の解き方はわからなくとも、それらがはたす役割や利便性を理解して少しかしこくなりましょう。

【ご利用前に必ずお読みください】
■誌面内の目次やページ表記などは紙版のものです。一部の記事は、電子版では掲載されていない場合がございます。
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■電子版からは応募できないプレゼントやアンケート、クーポンなどがございます。
以上をご理解のうえ、ご購入、ご利用ください。

【主な収録内容】
●第1章「数学の式」
幾何学の源泉、ここにあり
あの三角形の公式をもう一度
もうひとつの面積の求め方
多角形の内角の和はいくつ？
平行四辺形の面積は長方形と同じ　他

●第2章「生活の式」
彼女になりうる人数は？
集合写真は何枚撮ればバッチリ？
ジョークのおもしろさを数値化
数学者が作ったおいしい公式
みんなの肺活量どれくらい？　他

●第3章「科学の式」
たった1行に示された太陽の原理
宇宙旅行をすれば歳をとらない？
宇宙旅行にいくと太ってしまう？
宇宙のものさし「天文単位」
宇宙人はどれくらいいる？　他

●第4章「経済の式」
GDPってどうやって計算？
あらためて経済成長率ってどう計算？
大丈夫ですか？ 利益と利益率
損益分岐点売上高をめざせ！
税込価格から消費税額を一発算定！　他