いまは「平成幕末維新」とでもいうべき時。霞が関という枠にとらわれていては、日本が沈没してしまう。霞が関を飛び出した元通産官僚が、霞が関の実態から日本再生の提言まで大胆に論じる。元エリート官僚による霞が関改革論の決定版。

ハイテク産業には欠かせないが中国が独占的に所有して問題となっているレアアース（希土類）――その巨大鉱床が太平洋の海底で発見された！　二〇一一年七月『ネイチャー・ジオサイエンス』誌で発表された「レアアース泥」は、なぜ「世紀の大発見」「21世紀の黄金」と世界で賞賛されたのか？　レアアースの定義説明、産業用途、中国の巧妙な資源戦略、海底鉱床発見の経緯、将来の開発見通し……さらに日本の排他的経済水域に存在するレアアース泥についても情報公開。日本再生の最後の切り札は、南鳥島の周りに広がる“夢の泥”だ！　発表後、新聞、テレビ、インターネット等で話題沸騰！　冨山和彦氏推薦！！　「本書は海洋資源大国日本への正真正銘の大航海図である」。

貿易黒字の増大とともにますます厳しくなる対日批判……。氷雪化する国際関係の中で、日本はどのように生きのびていけばよいのか。
本書は、西洋史研究の権威である著者が、歴史・文化・宗教の比較によって、日本人の外国認識の誤りと、欧米諸国との相互理解の欠如の要因を鋭く指摘し、日本再生への条件を示した警世の書である。

●この30年で平均所得は100万円下落……なぜ賃金は上がらない？
●理由は国民が平等に貧しくなる「未熟な資本主義」にあった！
●元IMFエコノミストがデータで示す「日本の歪みと処方箋」

物価の高騰、賃金の低迷が続く日本経済。未曾有の物価高にもかかわらず、賃金が「ほぼ横ばい」という異常事態。日本の平均賃金は韓国にも追い抜かされ、同時に歴史的な円安も進行している。かつてIMF（国際通貨基金）に勤め、現在は東京都立大学教授の著者は、「日本経済停滞の要因は、日本特有の構造、いうなれば“未熟な資本主義”にある」と喝破し、そのためには物価と賃金、さらにはそれらの土台となる「企業経営＝労働・雇用のメカニズム」を知る必要があると説く。
各種国際統計・データから、日本の経済構造の歪みを徹底分析し、日本再生の処方箋を示す1冊。

いま日本は、バブル経済の崩壊以降、深刻な不況に悩まされ続けている。低迷し続ける株価、高まる失業率、一向に進まぬ構造改革……。それに追い打ちをかけるように、アメリカ発の、公平を前提とした世界標準の波に翻弄され、お家芸の「もの作り」でも、背後からひたひたとアジア諸国の追い上げの足音が聞こえてきている状況だ。しかし本書のなかで著者は、自身を喪失しかけた日本と日本人に、熱いエールを送る。その基になっているものこそ、日本人自身も気づかずにいる「非利己的な精神」であるという。それを具体的に言えば、オリジナルを上手く取り入れ、オリジナル以上の新たなモノや文化を創り出す力であり、主語を省いても意思疎通が出来る言語であり、「正しく生きる」ことより「美しく生きる」ことに価値を見出す精神などであるという。本書は、この「日本的精神」を検証しつつ、日本再生の道を提唱する、瀬戸際に立つ日本人へのエールの書である。

本書の「まえがき」で、著者は興味深い例を挙げている。20代の女性6人に、ある課題が記された封筒を持って電車に乗ってもらう。課題とは、目的地の駅にたどり着くまでに化粧をしてほしい、というものだ。6人の女性のうち3人は三世代家族の孫、あとの3人は核家族の娘である。さて、結果は。
周囲の目を意識するあまり、孫グループは口紅をひく程度や化粧そのものができない。一方、娘グループは、何のためらいもなく化粧をし続けたというのだ。
著者はこの相違を見て、日本人が綿々と築き上げ、紡ぎ、次代につないできた、周囲への配慮、公私の区別といった日本人固有の美徳が、プッツリと途切れてしまっている結果だと指摘する。
暴走する子どもたち、家庭の崩壊、金がすべてと考える風潮、頼りにならぬ政治家を選ぶ意識の低さ……、こんな日本にしてしまったのは、すべて「大人の責任」だという。
気鋭のジャーナリストが日本再生の方途を問う力作評論。

1990年代以降の「大停滞」については、金融政策の誤りではなくて、日本が構造改革に取り組まなかったからだという説が主流である。しかし、構造論者が、いつ、どのような構造改革を怠ったから日本の実質成長率が低下したのかという問いに、まともに答えてはいない。構造問題説とは、雑多で、内容のない、誤った議論の寄せ集めなのである。本書では、むしろデフレから脱却することこそが、真の構造改革であると考え、金融政策の誤りがいかなる経路で大停滞をもたらしたのかを分析。金融政策とは金利を決める政策ではなくて、物価を決める政策であるという観点に立って金融政策の誤りを検証し、どのように金融政策の誤りをただすかを具体的に提言していく。このままでは3000兆円の日本の富が失われてしまう！　すべての原因は金融政策の誤りにある。間違いだらけの日本再生論を排し、徹底した実証分析による正しい処方箋を提示する。

日本にはかつてエリート官僚たちが政策立案をリードする時代があった。
しかし「政治主導」によって「政」と「官」の関係は一変。官僚たちは権力を私物化した安倍・菅政権の「私兵」となってしまった。しかし本来の「政治主導」とは、国民から選挙で選ばれた政治家が政策立案を主導し、縦割り行政の弊害を打破していくためのものだったのではないのか――。
文部科学省で事務次官を勤め上げた前川喜平、ゆとり教育を主導した寺脇研らが、かつての民主党政権と官僚の関係、政と官の関係が変質した原因、あるべき官僚の姿について徹底討論。日本再生の鍵は「官僚＝国家の安全装置」にあった。

【目次】
第一章 混迷を極めた二〇年、失敗の源泉
第二章 どうする？ 日本の官僚制度
第三章 官僚の本義
特別鼎談 立憲民主党・福山哲郎×寺脇研×前川喜平放棄された「説明責任」を取り戻すために
インタビュー 茂木健一郎
優れた官僚に活躍してもらうために

ゆとり教育、小1プロブレム、フィンランド幻想など、教育界に横たわる数数の問題点を論じつつ、日本再生のための「真の教育改革」の必要性を説く。併せて「大阪維新の会」の理念も解説。

立呑処やまとや（田町）、ティオ・ダンジョウ・バル（恵比寿）、丸健水産（赤羽）、日本再生酒場もつやき処い志井（新宿三丁目）などなど、老舗居酒屋から注目のワインバー、角打ちまで、東京23区に数ある立ち飲み屋のなかから、特にオススメの49軒を厳選。酒やおつまみ、店内の様子などを写真で紹介！

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今月号の総力特集は、「菅新政権と日本再生論」である。9月16日、菅政権が誕生した。長期政権後の日本をいかに舵取りするか、その手腕に注目が集まっているが、新首相に課せられているのは「日本再生」ではないだろうか。
新型コロナウイルスへの対策は言わずもがな、パンデミックの影響にも晒されている日本経済をいかに立て直すか、激動の世界情勢のなかでいかなる外交を展開するか、憲法改正にどう取り組むか……。本特集では7本の論稿から菅新政権が中長期的に取り組むべき課題を探る。
大前研一氏は「ポスト・アベノミクス」の要諦を開陳し、宮家邦彦氏は菅外交を左右するポイントを詳述。河野克俊・前統合幕僚長と村田晃嗣・同志社大学教授の特別対談も必読だ。
特別企画では、大統領選を控えるアメリカを斬る。トランプ氏とバイデン氏の第1回テレビ討論の有様から「敗北者は米国民」との声も聞こえたように、わが同盟国が厳しい現実に直面しているのは疑いようがない。ジョセフ・ナイ氏などがアメリカの実情と未来を語る。
巻頭インタビューには、「大阪都構想」の是非を問う住民投票を控える松井一郎・大阪市長が登場。特別インタビューには、NEC会長を務める遠藤信博氏が米中摩擦下における日本企業の在り方を語る。

今月号の総力特集は「平成の終焉、日本再生」である。平成が終わる。「平らかに成る」時代は私たちに何を残したのか。元号の変化は何を意味するのか。今上陛下のご退位を来年に控え、政治、経済、外交、思想の点から日本の変化を語り尽くす。
特集は「『米中日』貿易戦争」。トランプ氏の気まぐれか、日米貿易摩擦の再来か――混沌とするアメリカ、中国、日本の制裁合戦の行方が明らかに。さらに、巻頭対談として「政官民セクハラの構造」を掲載。もはやニュースの定番となった男性の病に、歯止めは掛かるのか？　脳科学者とニューヨーク州弁護士が問題の本質を突く。

小泉首相が進めている構造改革で本当に日本は再生できるのか。7年も前から構造改革の必要性を直言してきた衆議院議員である著者が調べあげた事実を基に検証すると――。日本の「経済」は極端にいえば、国と地方と合せて、国民の税金と貯金、年金、保険積立金など350兆円を上から流し込んで消費しているだけのものだ。つまり、市場特有の拡大再生産機能によって生み出される果実はないに等しい。“市場”が死亡状態となり、借金が借金を呼ぶ財政破綻構造に陥っている。積もり積もったほんとうの借金額は1000兆円を超えている。日本再生の鍵は国家体制を官制経済から市場経済に移行させることである――。小泉首相は構造改革を経済政策や金融政策と混同していると批判し、著者渾身の真の構造改革のための25のプログラムを提示する。日本を破産させる利権システムの全貌を踏まえた提言には、著者の日本再生への思いがこもっている。

ここ一〇年足らずの韓国企業の躍進は、かつて日本企業が世界に進出した時とは異なる特徴をもっている。技術力も資金調達力も日本に及ばない韓国の武器は何なのか。世界有数のグローバル企業となった韓国四大財閥（サムスン、ヒュンダイ自動車、SK、LG）の強さの秘密を徹底的に分析。韓国企業の強みと弱み、グローバル戦略と新興国ビジネスモデルの特徴など、豊富な具体例で明らかにする。韓国企業には学べる点と学べない点がある。日本企業に欠けた情報や視点を提供することによって、日本経済の再興に資する。

プロローグ「マーケティング重視の韓国企業とモノ作り重視の日本企業」
第1章「サムスン財閥」
第2章「ヒュンダイ自動車財閥」
第3章「SK財閥」
第4章「LG財閥」
第5章「韓国財閥の影」
第6章「韓国の視点を生かしたグローバルビジネス」
エピローグ「日本再生の鍵を握るアジア・グローバル人材」

「もう打つ手がありません。緩和ケアへ行ってください」。そう言われてどうしていいかわからなかった「がん難民」の方々の前に、あきらめずに、最後までがんと闘うための救世主が現れた！　

多くの医療機関で行っている手術、抗がん剤、放射線の三大標準治療は日進月歩で進歩しています。でも、それだけではどうしても限界がある。何より、患者さんにとっては副作用と再発の恐怖につねに怯えなければなりません。三大治療をメインにしながらも、そこにはプラスアルファが必要――だれもが模索していた新しい治療法がいま、確立しようとしています。それが本書で紹介する「幹細胞療法」と「遺伝子治療」なのです。

これらの治療法が加わることで、がんを消す確率は驚くほど高くなります。三大治療の副作用もかなり抑えられます。日本再生医療学会再生医療認定医で、2008年より脂肪由来幹細胞の研究を進める世界的権威が、症例を交えて希望の光を語ります。

どんな組織も、現場でリーダーシップをとれる人材がいなければ、活力ある発展を遂げることができない。多くの経営者、管理職の方は、「我々が努力をすべきなのはもちろんだが、若手のリーダーが育ってきてほしい」と切実に語る。多くの会社にみられるように、フラット化した組織ではリーダーを育てる新しい仕組みや研修が必要不可欠だ。その要請に答えるひとつのヒントが「キャプテンシップ」。「キャプテンシップ」とは、現場で自ら動くプレーヤーとしてのリーダーシップ。係長・主任クラスの若手リーダーのための、リーダーのあり方やリーダーシップの磨き方の議論である。それは、コミュニケーション・職務遂行能力・対人影響力・協調性・積極性・独立心・方向感覚という7つの要素で構成される。実行力と指導力のある現場でリーダーシップを発揮する人材を育てることが、組織活性化と日本再生の鍵を握っている！　日本の再生を促す画期的な一冊である！