時代小説の旗手が描く大ヒットシリーズを漫画化！！

幕府財政の立て直しを図るため、
六代将軍・徳川家宣の側近・新井白石は
水城聡四郎を勘定吟味役に抜擢。

不慣れな役目に戸惑いながらも、
御上の金を我がものとし
私腹を肥やす役人達に
肉薄する聡四郎のもとに、
次々と刺客が訪れる。

務めを利用し利権を貪る
悪党を一閃！
水城聡四郎、一放流の太刀！

【勘定吟味役とは】
幕府の財政を司る勘定方において、
虚偽の申告や恣意的な支出を見張り監査する役目。
不正があれば探索し、その証拠を掴む。
職務内容の機密性から、同僚といえども
探索の対象や内容について報せることはない。

なぜ、人は自分勝手にふるまってしまうのか？
才気溢れるのに、愚かなことをしでかす生き物「人間」。その本質を成す「恣意性」の淵源に、市井の哲学者が迫る！

通り魔。クレーム魔。はき違えた「自由」。戦争。　世の中で「やりたいようにふるまう」「己の思うままに行動する」ことが横行している。　社会的な生物であると同時に、「個」でもある「人間」という存在。
個が好き勝手に生きることで、社会には軋轢が生じ、集団のストレスが増していく。　「恣意的」であるとはどういう状態か。どこまでが許され、何が問題となるのか。
著者は、ソシュールやプラトン、デカルト、ハイデッガーといった哲学者・社会学者の著作に立ち返り、哲学的な視点から現代の「個と社会」の在り方について考察する。
才気溢れるのに、愚かなことをしでかす生き物――わがままで「恣意性」に満ちた生き物「人間」の本質にせまる一書。
若い世代に向けて、現代的な視座に立った「生きた哲学」の入門書の登場だ。

【I】戦時中、藤田嗣治や猪熊弦一郎など名立たる画家たちが日本軍の戦う様を描いた「戦争画」を目にする機会は少ない。いずれも戦意高揚という単純なものではなく、写真以上の臨場感で生命の本質を伝える名作ぞろいである。ところが戦後、これらの絵を描いた画家たちを「戦犯」であるかのように批判する者が現れた。芸術批判の名を借りた政治闘争の闇と、「戦争画」の真実がいま明かされる。

【II】近現代史研究家による「戦争画」シリーズ第二弾。そもそも「戦争画」という呼称自体、確かな筆致と構想力で戦場の情景を描いた「絵画の力」をイデオロギーの枠内に押し込め、芸術性を奪い去ってしまうものである。筆者は戦争画を「戦中記録画」と呼び、共産主義の影響を色濃く受ける「赤い美術界」から画家の名誉を回復しようとする。長きにわたり美術界に君臨していたボス・土方定一が行なった恣意的な選択とは何か。一次史料をもとに解明する。

※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年9月号・10月号掲載記事を改題し、電子化したものです。

「私は理系出身であり、財務官僚としてはきわめて珍しい経歴です」。現在、データとファクトを武器に経済ニュースや政策を論じ、日本で唯一無二の存在感を放つ著者。本書は三部から成る。「増税しないと日本は破綻する」という財務省のプロパガンダを破り、税の本質を示す第一部。歴代の総理は「財政再建」や「将来世代にツケを残さない」という役人の甘言に惑わされて消費増税に踏み込んだ結果、自ら政権を衰退に追いやってきた。その大元は、正しい使い方をすれば有効なはずの消費税を、歪んだロジックで乱用する文系思考にあった。第二部では、「狂乱物価の原因は石油ショック」「バブル期はものすごいインフレ状態」などの通説を覆し、誤った経済理論が「失われた二十年」を招いたことを証明。高度経済成長の真因を指摘する。第三部では、世論をつくる責任をよそに、恣意的でいい加減なデータ解釈しかしないマスコミの怠慢を突く。「ど文系」必読の内容。

メディア論の第一人者が教える虚偽（フェイク）と真実（ファクト）の見分け方

ニュースの真相は、彼らが「伝えない」部分にある。

「安倍政権＝独裁政治」は、虚像にすぎない！

◎北朝鮮は「Jアラート」発令前に発射を予告していた
◎都議会議長は小池百合子氏との握手を拒否していなかった。
◎開校反対派のキャンペーンが森友学園問題の発端だった。
◎加計学園の認可は「ゆがめられた行政」を正すものだった

……国民はフェイク・ニュースには目が行きがちだが、「報道しない自由」を駆使した「都合の悪い事実」の「カット」には目が行かない。カットされた部分に潜むニュースの真相を、メディア論の第一人者が、実例を挙げて検証する。
現在の日本のメディアは5W1Hを無視している。
とくに左派系メディアは、目的のためであれば、5W1Hの概念など無視してかまわない、恣意的に操作してかまわないと考えている。
言い方を換えれば、一定イデオロギーの情報機関である。
イデオロギーの目的に沿って5W1Hを操るのであるから、洗脳装置である。
そして、左派の戦略の目的は、2017年において、明らかに「北朝鮮の脅威隠し」であり、その背後にある大きな柱は「憲法改正阻止」だった。（「はじめに」より）

【目次】
第1章　政権を揺るがしたメディア・コントロールのカラクリ
第2章　メディア・コントロールとは何か
第3章　なぜ、メディアは「歴史洗脳」をするのか
第4章　なぜ、北朝鮮と中国の軍事的脅威は報じられないのか
第5章　メディアに騙されない方法
終章　すべてのメディアは「プロパガンダ装置」である

新型コロナワクチン接種の大混乱
緊急事態宣言下での東京オリンピック強行
拡大し続ける経済格差、公平じゃない消費税、勘違いした多様性――
偽りの「公平」から目を背けるな！
『ホンマでっか！？ TV』でおなじみの生物学者・池田清彦が説く、不平等な現実に向き合う知恵と教養

新型コロナウイルスのワクチン接種をめぐり大混乱が起きた。同じ高齢者でも具体的に誰から打つのかに頭を無駄に悩ませ、接種態勢を整えるのに時間を要する自治体が続出したからだ。
また、かつて東日本大震災の被災地支援で毛布を用意したにもかかわらず、避難所のすべての人に届かないからと配布を取りやめたことがあったそうだ。いずれも平等にこだわるあまり、非合理極まりない事態に陥っていたのである。

こうした事例を挙げるまでもなく、社会を見回すと平等に拘泥するあまり非効率なことが起きる事例が蔓延している。拡大し続ける経済格差、公平ではない消費税、「多様性」を謳いながら平等に縛られる学校教育の現場はどうか？恣意的に「平等」を使って国民を騙す行政は大問題だが、国民の側にも「平等が何より大事」という思い込みがあるのではないか？
日本を覆う「平等が正義」という空気の本質をあぶりだす一冊。

「時にはあえて平等を選択するのが必要なケースはもちろんある。ただし、しつこく上っ面の『平等』だけを追い求める『平等バカ』の先にあるのは、実は『不公平』であり、時としてそれはより深刻な格差にもつながるのである」
（本書「はじめに」より）

●完全な公平を求めるのは非現実的である
●平等バカの根っこにある「嫉妬羨望システム」
●消費税は「広く公平に」課税されてなどいない
●平等に働いても賃金は不平等になる理不尽
●平等な授業が落ちこぼれをつくる
●表面的なジェンダー平等ではむしろ生きづらい
●新しい資本主義には頭脳の多様性が欠かせない
●「決める政治」がはらむ独裁のリスク
●脱「平等バカ」は、自分の頭で考えることから……etc.

日本人なら知っておきたい……
出航した疎開船が魚雷攻撃を受け、命を失った多くの子供達。終戦前後、壮絶な虐殺の対象とされた満洲や朝鮮半島で暮らしていた民間邦人。歴史の転換点となった、その時には知られなかった事件の数々……戦後、敗戦国では数多くの人々が戦犯として裁かれた。その一方で多くの庶民が戦勝国の“戦争犯罪”の被害者になったことや、戦時下で歴史を変えることになった重大事件の実態については、あまりにも知られていない。

歴史とは「事件の集積」である。一つの事件が次の事件を呼び、また別の事件を誘う。その「流れ」を的確に把握することが、奥行きのある多面的な歴史認識の醸成に繋がる。様々な事件の発生要因や経緯、その後の展開などを理解し、歴史へのまなざしを柔軟に広げていくことが肝要である。
歴史は常に複眼的に見なければならない。無論、いくつかの事件を恣意的にタブー視することなど、もってのほかである。そのうえで大事なのは、先人たちへの鎮魂や哀悼の気持ちを穏やかに育んでいくことである。この行為への共鳴なくして、「歴史を学ぶ」ということにはならないのではないか。
人間社会が保つべき温もりとは、そういった姿勢から湧き出ずるものであろう

江崎道朗氏（評論家）推薦！
製造・軍事覇権をめざし日本や欧米の知的財産をねらう中国、法規制を厳格化し技術・頭脳流出を防ぐ米国――
米国・中国とビジネスをする日本企業は来るリスクにどう備えるか？

M＆Aの現場で、中国が手段を選ばずに軍民両用技術を自国に移転しようとする姿をこの目で何度も見てきた。こうした実情を目のあたりにして、アメリカと中国との対立経緯や中国での新たな事業リスクを整理した本が必要ではないかと考え、筆を執ることになった。一年前には想像すらしなかったことだった。（あとがきより）

【目次より】
序章 日本の先端技術が中国の軍拡に利用されている
技術の兵器転用を公言する中国人投資家／ダミー会社という手口／外国人の土地買収の制限のない日本 他

第1章 世界の技術を買い漁る中国のシナリオ
目的は世界制覇／人民解放軍空軍将校が書いた『超限戦』理論／外国資本を接収できる国防動員法／全中国人がスパイになる国家情報法／中国の軍民融合政策と智能化戦争／ディスプレイ技術をめぐる見えない戦争／中国軍と関係が深い中国企業リスト／中国人留学生や研究者による技術流出／日本学術会議の矛盾「／中国製造2025」とは 他

第2章 中国の軍民融合政策に呑まれる日本企業
消えゆく日本ブランドのPC／英国諜報機関はレノボを排除／電気自動車は「タイヤのついたスマートフォン」／半導体をめぐる安全保障問題／トヨタがアメリカから制裁される？／中国に電極技術を売り渡した日産自動車／監視カメラ用イメージセンサーを供給するソニー／アメリカの制裁対象企業と密接なパナソニック／英アームの中国子会社を中国に売り渡したソフトバンク 他

第3章 米中の法規制合戦が招くリスク
［第1節 厳格化するアメリカの対中制裁］
中国海洋石油集団とDPワールドによる買収劇／資本移動がなくても申請審査を義務付けた「2019年度国防権限法」／外資による土地所有規制／ECRA（輸出管理改革法）／日本企業が直面する「アメリカ政府との取引停止」／学術界対策を強化した「2020年度国防権限法」／ファーウェイに対するハイテク部品禁輸措置 他
［第2節 中国の輸出管理法の衝撃］
「輸出管理法」成立でアメリカと全面対決／輸出許可制の導入で輸出・投資環境が激変／恣意的な運用への懸念／制裁措置と国外適用の導入

第4章 日本企業の中国ビジネス展望
日本企業の脱中国が進まない理由／改正外為法は日本政府のクリーンヒット／問題を残す「コア業種」の概念／外国人による投資を大幅に規制／イメージで終わらない「脱中国依存」へ 他