特集1は「半導体戦争の最前線」。
半導体はもはや、石油以上の戦略物資である。先端半導体をつくる能力は、軍事的優位性にも直結し、製造能力をめぐる問題は国際政治上の問題に置き換えられる。昨年秋に米国が中国への半導体輸出規制の強化を発表したのも、経済安全保障上の重要性が高まっているからだ。しかし、かつて世界シェアで50％を誇っていた日本の半導体産業は、いまでは米国や台湾、韓国の後塵を拝するなど厳しい状況に追い込まれている。
本特集では、著書『半導体戦争』が世界的なベストセラーになったクリス・ミラー氏や、先端半導体の国産化をめざすRapidusの会長を務める東哲郎氏などの独占インタビューのほか、米中や台湾を中心に繰り広げられる半導体競争の最前線や、日本の構造的な課題やサプライチェーン・リスクに迫りつつ、半導体をめぐる覇権競争との向き合い方を探る。

特集2は「暴力とリベラルの罠」。
安倍晋三元首相が凶弾に斃れてからまもなく1年が経ついま、社会に蔓延る暴力を前に、日本のリベラルがはまっている陥穽を考える。巻頭では、日本銀行前副総裁の若田部昌澄氏と、新著『日本の水商売』が話題を呼ぶ谷口功一氏が対談。

そのほか、小泉悠氏と與那覇潤氏の対談や、小説家の冲方丁氏へのインタビュー記事なども必読だ。

尖閣列島問題が発生した際、オバマ政権とその首脳たちは曖昧な態度を示し、「中国が軍事的に日本を攻撃した場合、どう対応するか」という日本側の問いに対しても、「日米安保条約を遵守する」としか答えなかったが、その間にも事態は悪くなり続けた。オバマ政権はもはや、この問題をこれまでのようにうやむやのうちに片づけることはできなくなっている。中国の帝国主義的な侵略という事実は、誰の目にも明らかになっているからだ。しかも「50パーセント政権」として政治力を失ったオバマ政権は、中国に対して厳しい姿勢をとるグループの存在を無視できなくなっている。私が日本で聞かれる質問の多くは「尖閣列島で戦いになった時、アメリカは助けてくれるでしょうか」というものだが、オバマ政権の如何にかかわらず、アメリカ国防総省には尖閣列島を守る緊急計画がすでに存在している。（日高義樹／第二章「アメリカは尖閣列島で戦う」より抜粋）

そのとき芸能人は何をし、兵士は何を求め、戦場ではどう戦っていたのか？

時代の波に翻弄された、芸能界の人々。銃弾の飛び交うなか、慰問袋を待ち望み、戦った兵士たちの心境とは？　新資料と証言に基づく多くの逸話は読む者の胸を打つ。

戦争研究において政治的、軍事的アプローチは大量になされ、蓄積もされてきた。しかし、民衆が愛してやまない、ゆえに人々とともに戦場に動員された「大衆娯楽」、翼賛を余儀なくされた「日本芸能界」に着目、それらの地点から戦争をとらえようとする研究は手薄である。本書は、こうした先行研究の空白部分を埋めるべく、志を同じくする三者が集まることによって、各々別の角度から検証し、研究の深化を図ろうとするものである。……はじめにより

■「現代編」となる本書では、第二次世界大戦から現代まで、主要な軍事ドクトリンを解説。「用兵思想」から現代の戦いを
読み解く。

●ソ連軍の作戦術
第二次世界大戦前のソ連で「戦術」と「戦略」をつなぐ概念として生まれた「作戦術」と、これを活用する「赤軍野外教令」で確立された「縦深作戦」理論とは。
●エアランド・バトルとマニューバー・ウォーフェア
冷戦最盛期に、アメリカ陸軍が採用した「エアランド・バトル」と、アメリカ海兵隊が採用した「マニューバー・ウォーフェア」。これら機動戦志向のドクトリンとは。
●ロシアのハイブリッド戦争
2014年のクリミア危機・ウクライナ東部紛争をキッカケに、ロシアの新しい戦争のやり方として注目を集めた「ハイブリッド戦争」。軍事的な手段と非軍事的な手段を、より幅広く、より直接的に組み合わせる戦争のやり方とは。
●マルチドメイン・オペレーションズ
ロシア・中国への対抗も視野に入れて開発された、アメリカ陸軍の「マルチドメイン・オペレーションズ（MOD：複数の領域にまたがる作戦）」ドクトリンとは。

尖閣諸島有事が発生した場合、アメリカはどのように出るのか。米中が正面衝突する可能性はあるのか――長年、アメリカの軍事情勢を取材し続けてきたジャーナリストが、今後の東アジア情勢を占う。

※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年2月号掲載記事を電子化したものです。

いま地球上で起きている人類の未来を大きく変えるような変化は、ほとんどすべて人類の活動に起因しています。その兆候がもっとも顕著に現れているのが、生命の起源であり地球表面の約7割を占める海です。

海はこれまで、私たち人類に多くの恵みを与えてきましたが、乱獲などによって、漁業資源は減り続け、貴重な資源を投入する養殖に頼らざるを得なくなってしましました。また、便利な生活を追い求めて技術開発されたプラスチックは、大量に海に流れ出して汚染し、不可逆的な環境破壊を起こしつつあります。 長大な時間をかけて変成した化石燃料は、大量使用後わずか200年あまりで深刻な地球温暖化を引き起こす主因となりましたが、これも海と密接な関わりがあります。海はこれまで二酸化炭素の重要な吸収源となってきましたが、それにも限界がみえてきました。そしてこれからいよいよ海からの逆襲（災害等）が本格化します。

このように人類滅亡の危機が現実化する恐がありながら、海を舞台に領土や領海、資源をめぐる外交的、軍事的な争いが活発化しています。 世界がグローバル化するなかで、各国の協調が求められる問題が山積しているにもかかわらず、国益を優先し、あるいは自国のイデオロギーを主張する国が横行して、国際情勢はますます混迷の度を高めています。 このままでは、人類は自らの手でその未来に終止符を打つ結果となりかねません。いまを生きる私たちは、人類存続のために大きな岐路に立っており、新たな価値観を創造し、経済成長重視の生き方からの大きな転換を図ることが求められています。 そのためには、いま実際に起きていることを正しく理解したうえで、このまま突き進めば何が起こるのかを推測することが必要です。 本書がそのきっかけのひとつとなればと思い、執筆しました。
（※本書は2016／1／25に青山ライフ出版株式会社より発売された書籍を電子化したものです）

1980年以降、中国経済は毎年平均9％の高率で成長した。しかも1989年から2006年まで、中国の軍事予算は、毎年13〜16％の高スピードで増加している。中国政府はいったい何を目的として、このような大軍拡政策を実行しているのだろうか。
東アジア地域の地政学的な安定を維持するためには、日米同盟を維持することが不可欠である。しかし、「アメリカ政府は2020年以降、中国の軍事的脅威から日本を守ることはないだろう」と予測する点において、本書は、今後も日本が米国依存体制を続けられると期待している「親米保守」グループとは明確に立場を異にする。
また本書は、21世紀の日本が独立国としての地位を維持するためには自主的な核抑止力の構築が必要であることをはっきりと指摘しているので、反核感情の強い「反米リベラル」の人たちとも外交視点が異なる。
日・米・中の政治指導者、知識人が、日本国民に読ませたくない「禁断の書」。

2015年秋、オバマ政権はようやく中国が南シナ海で不法に建設した人工島（軍事基地）周辺にイージス駆逐艦「ラッセン」を航行させ、上空をB52戦略爆撃機に飛行させた。中国側は「アメリカの艦艇が航行を続ければ何が起きるかわからない」とアメリカ側に通告したものの、軍事的行動には出ていないのは、アメリカが南シナ海を取り囲むかたちで周辺各国に基地を設け、中国を包囲する体制をつくっているからだ。だが、アメリカは本当に南シナ海を守るのか？　尖閣諸島を取り巻く東シナ海についてはどうなのか？

著者は、以下のように警告する。
「オバマ政権は政治的には中国との話し合いを強めたいと考え、実質的なG2体制を整えつつある。アメリカは中国の行動から損害を受けないかぎり、尖閣諸島をめぐる日本と中国の紛争には介入しないだろう」。

軍事大国アメリカが戦わなくなったとき、日本はどうする？　ワシントン情報から読み解く「日本の禍機」。

西暦672年、古代史最大の争乱・壬申の乱が勃発した。この争いは天智天皇亡き後、大海人皇子と大友皇子が皇位継承権を巡り対立、日本を東と西に二分する争いに発展したのは有名だ。ところが、軍事的に劣勢であった大海人皇子が、なぜ勝者となり得たのか。古代史最大の謎がいまだ解明されていないと著者は言う。壬申の乱に隠された歴史の真相を「二つの日本」という視点から解き明かそうというのが本書の試みだ。「二つの日本」に大海人皇子の逆転勝利の秘密を解く鍵を求めたのは著者独自の斬新な視点だ。つまり壬申の乱当時の日本は、西国を支配していたヤマト王朝勢力と、蝦夷と呼ばれ恐れられていた東国の豪族勢力とに二分されていたのだ。大海人皇子が劣勢を見事に覆すことができたのは、東国の有力豪族の後押しが得られたからだった。なぜ大海人皇子は東国勢力の支持が得られたのか。その謎が明かされたとき、読者は驚愕の真相を知ることになるだろう。

1500年前の朝鮮半島には「任那」と呼ばれる地域があった。古代日本人の居留地、交易の中心地であり、半島中南部を軍事的に押さえる要衝の地でもあったが、韓国ばかりでなく、いまや日本の学校教育でも「任那」はほとんど教えられず、長らく無視されてきた。本書は「任那」についての歴史的事実を史料をもとに明らかにする。かつて日本（倭）は新羅や百済を臣民としていた。それどころか、百済や新羅が東洋史に登場するよりも100年以上前から、倭国が半島南東地域を管理していたことは、中国の史書に記されている。高句麗・広開土王の生涯を刻んだ「広開土王碑」の碑文にも「倭、任那」の記述がある。碑文の不毛な改竄論争も最古の拓本発見で終止符が打たれた。そして記録に残るかぎり、「日本府」という名を最初に使ったのは倭人ではなく新羅王であった。ここまで明らかなのに韓国がけっして教えたくない半島の歴史――「任那」の真実がこの1冊に。

アメリカのマスコミは、ほとんどが民主党寄りのリベラルである。そのため、トランプ大統領を引き下ろそうと毎日のようにトランプについて否定的なニュースを送り出している。その結果、日本、中国、ヨーロッパ諸国、そしてアメリカ人自身も、その多くがアメリカ大統領ドナルド・トランプを完全に誤解している。問題は、世界の現実が、この嵐のように吹きまくるトランプ批判に隠されてしまっていることである。トランプの登場とともに世界の情勢は大きく変わってきている。中国はアメリカの覇権に挑戦する大国になると言われてきたが、いまや経済が破綻してしまった。トランプの強硬な対中国政策のひと押しで、非人道的な手段で世界を制圧しようとしてきた中国の野望は潰えて、経済的にも軍事的にも凋落の道をたどることは間違いない。（日高義樹／「まえがき」より）

朝日新聞（読書欄）、読売新聞（「本よみうり堂」）、産経新聞（書評欄）、毎日新聞（「今週の本棚」）をはじめ、北國新聞、北日本新聞、東日本新聞、信濃毎日新聞など各紙で紹介！
第41回サントリー学芸賞（社会・風俗部門）受賞作品。

【本書の内容】
ロシアの対外政策を、その特殊な主権観を分析しながら読み解く。今やロシアの勢力圏は旧ソ連諸国、中東、東アジア、そして北極圏へと張り巡らされているが、その狙いはどこにあるのか。北方領土問題のゆくえは。蜜月を迎える中露関係をどう読むか。ウクライナ、グルジア（ジョージア）、バルト三国など、旧ソ連諸国との戦略的関係は。中東政策にみるロシアの野望とは。
ロシアの秩序観を知り、国際社会の新たな構図を理解するのに最適の書。北方領土の軍事的価値にも言及。第41回サントリー学芸賞（社会・風俗部門）受賞作品。

韓国に「従北朝鮮（従北）」派と言うべき文在寅政権が誕生した。朝鮮半島情勢が緊迫化するなか、なぜ多くの韓国国民は文在寅支持を表明したのか？　そもそも韓国国民は、北朝鮮に軍事的な脅威を感じていないのか？
我々には、その背景と今後の動向がなかなか見えてこないが、著者によれば、もはや韓国全体が「北朝鮮化」していると見るべきであり、韓国の「反日」は止まらないことを心しなければならないという。韓国の「北朝鮮化」の背景等については本書に譲るとして、我々が最も心しなければならないこととは何か。
まず、欧米の政治家やジャーナリストには、日本よりも韓国の主張が多く刷り込められていることを我々は知るべきで、日本は国を挙げて国際社会に向けて正しい情報発信をしなければならない、と著者は強調する。そして外交レベルの話では、こうクギを刺す。韓国が経済援助を求めてきても、最低限の条件として日韓合意の履行を求めるべきだ、と。

メディア論の第一人者が教える虚偽（フェイク）と真実（ファクト）の見分け方

ニュースの真相は、彼らが「伝えない」部分にある。

「安倍政権＝独裁政治」は、虚像にすぎない！

◎北朝鮮は「Jアラート」発令前に発射を予告していた
◎都議会議長は小池百合子氏との握手を拒否していなかった。
◎開校反対派のキャンペーンが森友学園問題の発端だった。
◎加計学園の認可は「ゆがめられた行政」を正すものだった

……国民はフェイク・ニュースには目が行きがちだが、「報道しない自由」を駆使した「都合の悪い事実」の「カット」には目が行かない。カットされた部分に潜むニュースの真相を、メディア論の第一人者が、実例を挙げて検証する。
現在の日本のメディアは5W1Hを無視している。
とくに左派系メディアは、目的のためであれば、5W1Hの概念など無視してかまわない、恣意的に操作してかまわないと考えている。
言い方を換えれば、一定イデオロギーの情報機関である。
イデオロギーの目的に沿って5W1Hを操るのであるから、洗脳装置である。
そして、左派の戦略の目的は、2017年において、明らかに「北朝鮮の脅威隠し」であり、その背後にある大きな柱は「憲法改正阻止」だった。（「はじめに」より）

【目次】
第1章　政権を揺るがしたメディア・コントロールのカラクリ
第2章　メディア・コントロールとは何か
第3章　なぜ、メディアは「歴史洗脳」をするのか
第4章　なぜ、北朝鮮と中国の軍事的脅威は報じられないのか
第5章　メディアに騙されない方法
終章　すべてのメディアは「プロパガンダ装置」である

世界最高の軍事戦略家であるクラウゼヴィッツ。彼が遺した不朽の名著である『戦争論』は、非常に“哲学的”で難解なことで知られる。しかし、それは後世の読者が、クラウゼヴィッツの主義主張の背後にたぎり立つ“ロマン主義的な情熱”を汲み取ることに失敗しているからなのだ――。
クラウゼヴィッツは、なぜ終始一貫「精神」の威力を強調したのか？　なぜ政治の変革を訴えたのか？
フランス革命後のナポレオン戦争で、完膚なきまでに叩きのめされた祖国プロイセンを蘇らせるべく、稀代の戦略家が伝えたかった本当の核心を、現代日本の軍学者が“超訳”で読み解く。
「軍事的天才」「戦略の要素としての精神力」「マニュアルはどこまで可能か？」「熟慮と断行のけじめ」「今日では決戦は強要しうる」「国民にガッツがあると、外国も助けてくれる」「時代ごとに制約があり、可能性がある」――決断とリーダーシップの神髄がここにある！　『［新訳］戦争論』を改題。

船をつくるための鉄斧や武器となる刀の材料になるなど、鉄は古来きわめて重要な資源であった。
紀元前から倭人は鉄を朝鮮半島から輸入していたが、1〜2世紀に『後漢書』などが伝える「倭国大乱」が起こる。著者はこれを、高句麗の南下によって起こった「鉄の爆発」を伴う社会変革だと考える。
それ以降、日本に遊牧民の文化である「光る塚」がつくられ、「鉄の集落」が全国で形成された。そして、都市国家連合である「倭」は朝鮮半島の海上権益を巡り、四世紀末から高句麗と戦うことになる。騎馬民族高句麗は非常に強く倭は軍事的に敗北するも、伽耶国の鉄工業が河内に導入され、ヤマトの工業力は高められた。
一方、前方後円墳が大量に築造されるが、あの不思議な形は鉄の交易に関わる秀逸なアイデアの賜であった――。

船と港の専門家が、鉄の交易に着目し日本の原像を探る。ベストセラー『日本史の謎は「地形」で解ける』著者、竹村公太郎氏も推薦！

6月号の総力特集は「日米韓同盟の落とし穴」。
中西輝政氏は、アメリカ外交は「介入」と「非介入」のあいだを振り子のように揺れてきた歴史であるとし、「同盟や国際連盟に加わって外交や軍事で世界に関わるのはわれわれの仕事（ビジネス）ではない」とのアメリカの立場を紹介。
中国のコントロールが効かない北朝鮮に対し、人民解放軍が動くと読むのが長谷川慶太郎氏。「北朝鮮を制圧する準備はすでに整っており、攻め込まれた北朝鮮は軍資に乏しい。中国へ喧嘩を売った代償は高くつく」というのだ。
また、日高義樹氏は世界戦国時代の到来と日米安保条約の消滅に警鐘を鳴らす。習近平、金正恩、プーチンを「世界の三悪人」と呼び、彼らが「核の力で世界を制圧しようとしているなかで、日本は政治的にも軍事的にも孤立しつつある。その最大の原因はアメリカが戦略を変えて、日本を防衛し保護するのをやめようとしていることである」という。

第二特集は「『高齢格差』を生きる」。
渡部昇一氏は「80代からの読書の楽しみ」を説き、「若いときには深刻そうに思えた問題がそうでもないと感じるのは、多少なりとも世間を知った『老人の思想』によるものだといってもいいかもしれない」と、年齢による感動の違いを強調する。
森永卓郎氏は、自分自身の介護経験をもとに医療と介護のシステムを見直す提言。ガン患者の急増と高騰する医療費に対し、日本の財政健全化に貢献する食事療法を説くのは、石原結實氏と中村繁夫氏の対談。

他にも「放送法論争、国民は怒っている」（潮匡人）、「『パナマ文書』で始まる金融覇権戦争」（丸谷元人）、「『とと姉ちゃん』を支えた鬼才の魔術」（柴崎信三）など。

「軍事＋経済の覇権拡大を続ける中国」vs.「シェール革命で優位に立つ米国」米中新冷戦がすでに開始されている。アメリカと中国（シナ）は、激しい対決時代に突入した。米中新冷戦が日本に重大な影響を与えることは、間違いない。日本が冷戦の戦場になっていることを忘れてはならない。経済的には米中両国と、軍事的にはアメリカと深く連携している。地理的に見ても、日本は西の中国と太平洋を隔てた東のアメリカの真ん中に位置しており、世界中で最も米中新冷戦の影響を受ける国家である。本書は、大局的にかつ歴史的に、日米中三カ国の政治経済の視点から、米中新冷戦が「どのように」発生し、展開してきたかを、詳しく解説するものである。日本の進路を見誤らないための一冊！

矢方怜は、日本特区所属の情報操作工作員。軍事的に有用な特殊で強大な能力を持っているが、世間にはその存在は秘匿されていた。特殊な能力のためか、無口で無表情、無感情。周囲の物事にも無頓着で、生きているという感覚も希薄な怜。そんな怜が就寝前の安眠のためバーチャルSEX装置を起動させると、突然相手が見知らぬ男に変化し「君を探していた…」と口づけを受ける。怜は、激しい胸の鼓動を感じ戸惑うが、三週間後、その男が極東ロシア軍の医師として実際に目の前に現れさらに動揺してしまう。男は丹沢斎と名乗り、「久しぶりだね、やっと会えた」とまるで自分を知っているかのように語りかけてきて…。

※こちらの作品にはイラストが収録されていません。

戦国時代は軍事的建造物であった城が天守と石垣を併せ持つ「魅せる城」へと変貌したのは、織豊時代を経てからであった。三大英傑が築いた「魅せる」ための城を徹底解説！！

日本を軍事的核保有国に!!　通称「丸の内計画」。日本最大のチャイナタウンを舞台に、勇午(ゆうご)の交渉が世界のパワーゲームを揺るがす!!　――日本における軍事的核保有計画、その名も「丸の内計画」。民間の有志によって進行していた計画だったが、それを中国当局が察知したという情報が日本政府に入った。混迷を極める対中関係。その裏に見え隠れするのは、日本が抱えるパラドックス「国防」――。

本書は、日本で初めての「中国回帰論」であり、いま巷間にあふれている「中国脅威論」を打倒するための「日中友好」を説く本ではない。そのような観点からは、もはや日本の未来は見えてこない。
現在、韓国も台湾も急速に中国に吸引され、東アジアに「新しい秩序」が生まれようとしている。日本がこの両国に比べてまだ均衡を保っているのは、経済的、軍事的に、この両国より大国だからにすぎない。しかし、この状態はもう続かない。政治は冷えていても経済が一体化してしまった以上、もはや、私たちは後戻りできないからだ。とすれば、日本は一刻も早く対中戦略を転換すべきではないか？　中国は日本で伝えられるような「反日国家」ではない。このまま対立を選ぶよりは、指導層と国民を「親日」に変えることこそが、日本の目指す道である。そして、先進技術と環境対策で中国と同盟する未来こそが、私たち日本の国益にかなう。
日本の「中国回帰」return to China は、これまでの西洋中心の世界史から日本が自らの力で抜け出すことを意味し、さらに、東アジアが西欧帝国主義が来る前の時代に戻ることである。日本がこの道を選択すれば、歴史は逆転する。日中が組んだ「東洋文明」が世界をリードする日が、必ずやって来る。