米国経済誌の表紙を飾り、世界中の女性たちからラスト・バチェラーと呼ばれる三人の男たち。その中の一人、ルーファス・スペンサーは、ある日、突然結婚すると言い出した。少しも愛していない女性を妻にすると決めた彼の真意は──！？

※本作品は過去に宙出版から刊行された作品の新装版です。本編に変更はありませんので、重複購入にご注意ください。

米国の世界経済における相対的な重要性が低下している。しかし、日本は国内景気の悪化の原因をもっぱら米国経済に求め、いつものとおり「米国経済が回復すれば、国内景気も自然と持ち直す」といった安易で悠長な景気回復論を展開している。「米国一極集中時代」が終わろうとしているときに、手をこまねいて米国景気の回復を待っているようでは、日本経済はどんどん力を失っていくだろう。「米国依存型の経済構造からの脱却」＝「反米経済」を、エコノミスト門倉貴史が鋭く主張する！

女性としては初となるアメリカ連邦準備理事会（FRB）議長のジャネット・イエレンが、2014年3月31日にシカゴ市内で講演した内容を解説。
クリントン政権下で大統領経済諮問委員会委員長やサンフランシスコ連邦準備銀行総裁などを歴任し、あまり極端な経済政策を行わない、いわゆる「ハト派」として知られるイエレン議長が、米国の長引く経済不況と高い失業率の改善にどのような舵取りを行なうのか、大きく注目されるその施策を読み解く。
本書では、イエレン議長の演説を全文英語で、解説を日本語で掲載している。この演説からどのようなことが読み取れるのか、今後の米国経済の行方について、いま一度考えてみよう。

図解を描くことで、どう自分のアイデアを広げ、深めていくか。どうすれば相手が理解しやすい図解を描けるか。「図解塾」での添削・指導を「実況」する形式でスキルとテクニックを解説する図解表現と図解思考の教科書。

第1部 図で考えるための図解表現−図解の基本スキルを学ぶ（箇条書きを捨てて図解コミュニケーションの世界へ−図解で思考力と発想力を鍛えよう
マルと矢印だけで、すべて図解できる−「構造と関係」を表現する
図解の基本は「大胆に、そして細心に」−鳥の視点で全体の構造から描く ほか）
第2部 図で考えると思考が深まる−図解の「深さ」を味わう（図解することの最終的な目的−トレーニングを始める前に
人間とコンピュータの能力について図解する−ビジネス戦略に応用して議論したケース
「IQテストと人間の能力」について図解する−図解を完成させず、別の形で議論を深めたケース ほか）
第3部 図解は個性が出る表現法−図解の「広さ」を味わう（論文「米国経済を問う」を図解する−密度の濃い論文をどうまとめるか
集団から個人へ、社会の変化を図解する−違いを浮き立たせるにはどうするか
新聞の社説を図解する−論理的な文章でも表現方法はさまざま ほか）

気鋭の在中国・金融アナリストが読み解く！
貿易、IT、金融…ますますエスカレートする米中対立！

米トランプ大統領の対中攻撃は貿易、IT、そして金融の分野まで拡大し、「米中冷戦」「米国経済圏と中国経済圏のデカップリング（分離）」が、新型コロナウイルス感染症に苦闘する世界経済の新たな「重石」になりそうです。
対する中国も、騒乱の続く香港に「国家安全維持法」を制定。また、中印国境紛争や南シナ海、尖閣諸島などでの軍事行動を活発化させるなど、反撃に出ています。

特にアジア一の金融都市・香港をめぐる争いは「実際の戦争の一歩手前」ともいえる金融戦争の様相を呈してきており、今後も予断を許しません。
そんな米中対立を、日本と中国でグローバル企業向けに為替リスク管理の支援を実施し、中国本土、香港などの第一線で活躍してきた若き気鋭の金融アナリストでもある戸田裕大氏が徹底解明！

本書は、今後の日本、アジア、世界はどうなるのか？　米中対立の狭間にいる日本にはどんなチャンスがあるのか？などがすべて網羅された「中国観、世界観」を解説。そして対立の深層を鋭く分析。
世界を相手にする日本の企業戦士、中国IT企業やソフトバンクGなど中国経済の発展から利益を得ている日本企業へ投資を行っている投資家、中国人民元やドルなど外国為替市場に関係するみなさんにぜひご一読を進めたい一冊です。

米中対立がこれから5年、10年と、世界を覆う「暗雲」になることは間違いない以上、この1冊は不透明な情勢を読み解くためのヒント満載！

第一章 貿易、ITに続いて、ついに米中金融戦争が始まった！
第二章 中国の悲願・人民元国際化と通貨覇権争いの行方
第三章 国家安全維持法と香港が中国の繁栄に果たした役割
第四章 SWIFTかCIPSか？ 通貨送金を巡る米中覇権争い
第五章 為替市場の仕組みと人民元レートの変遷
第六章 中国を為替操作国に認定した米国の真の狙いとは？
第七章 国家安全維持法施行後の香港と米中金融戦争の行く末

新年1月号の総力特集は、「2015年を読む　世界の大停滞、日本の正念場」。安倍総理が消費税の再増税を延期したが、国の借金は増え続けている。シンポジウム「レジームチェンジをめざせ」では、小浜逸郎氏、藤井聡氏、三橋貴明氏、柴山桂太氏の4名が2015年の世界と日本の経済・財政について激論を交わした。また、吉崎達彦氏は2015年の米国経済について、オバマ人気が凋落する一方で、米経済強気論が続く理由を解説した。中西輝政氏は11月10日の日中首脳会談を取り上げ、中国が今後「よりソフトな『微笑外交』を交えつつ、政治戦争にシフトしていくだろう」と読む。第二特集は、「甦る消費」と題し、物流・消費の現場で何が起こっているのかを、三越伊勢丹、大戸屋、福島屋の3人の経営者に聞いた。ほかに、ドイツの「脱原発」政策がどうなっているのかを、ドイツ在住の川口マーン惠美氏と渡部昇一氏に対談いただいた。今月号から巻頭エッセイは、東京大学名誉教授で解剖学者の養老孟司氏が担当する。2015年を先読みするオピニオンを多数掲載したので、ぜひご一読いただきたい。