※本作は星名あんじの個人誌作品の電子書籍版となります。【42ページ】

時に西暦2019年。相次ぐ天災、政治家の不祥事、消費税増税、不景気、若者の性欲減退。もはやこの世は大草食時代…混沌極まる闇の人間世界に紛れるインキュバスが二人いた！！座って待ってたら良質の精が飛び込んでくる時代は終わってしまった。若者はインスタント食品で腹を満たし、寝不足で疲労し、性欲は失われるいっぽう……良質な精を探す二人のインキュバスはあることを思いつく。自分たちで素材をスカウトして、おいしく育てれば良いと……。そんな二人が見つけたのは、全焼した自宅の前で佇む一人のヤンキー青年であった……

東日本大震災は、大地震、巨大津波、福島第一原発の事故という未曾有の大災害をもたらした。福島県出身の著者は、政府の避難勧告の方法に怒りをあらわにする。それはなぜか。現在の放射線医学では、低線量率の放射線は健康にとって有益であるとする説もあるほどで、放射線を限りなくゼロに近いほうがよいという誤った認識のもと、住民が強制的に避難させられているからだ。緊急避難の意思決定の科学的根拠は何か。一事が万事。「政治主導はもういらない」と民主党政権を斬って捨てる。マスコミのミスリードを嘆くとともに、原発には当分頼らざるをえない。自衛隊しか日本を守れない。消費税増税よりも復興債を。国内市場を重視した内需主導型の経済で国難を乗り切る。党派を超えた保守派政治家が集結して、いまこそ憲法改正が必要だと説く。日本はほんとうは強いという信念のもと、震災後の我が国の針路を指し示す書。

フランスでの燃料税増税への反対デモ「黄色いベスト運動」のように、いま世界中で政治への不満が高まっている。その背景として、世界の政党の大きな変容が挙げられる。かつて左派といえば、労働者の権利を守る集団だった。だが現在の左派政党は労働者の味方であることをやめ、エリートのための政党に変容している。折しも日本でも現在、消費税増税と移民受け入れという労働者の賃金と消費を下げる政策が進行中だ。この絶望を回避する道はあるのか？　『21世紀の資本』の著者トマ・ピケティの政治分析をヒントに、21世紀の労働者を救う道を探る。

【目次より】
●第一章 ピケティの政治分析から見た政党の変質
●第二章 「弱者」のための政党が消えた日本
●第三章 移民の政治経済学
●第四章 マクロン大統領とフランスの危機
●第五章 ブレグジットとイギリスの行方
●第六章 アメリカ二大政党の将来を読む
●第七章 EU難民問題――日本への教訓

中小企業の経営者や販促や営業を担当するサラリーマンに向けて、消費税増税のタイミングに合わせて、自社の商品を売って儲ける手法を提案。増税前の「駆け込み需要」の波に乗る方法。そして増税後に買い控えされない術など、あらゆる業種で簡単に応用でき、かつ即効性がある販促手法が満載。1997年に税率が3%から5%へ上がった時、どんな商売が儲かったのかも掲載。

1つでも当てはまったら要注意！　＜定年後破産予備軍＞はこんな人！　「昨年1年間でいくら貯金できたかわからない」「生命保険は何年も見直しをしていない」「住宅ローンの60歳時の残高を知らない」――50代の今、家計の決算書をつくり、家計の見直しをするとしないのとでは老後の暮らしが劇的に違います。最も収入が高い50代が決定的に大切な時期。60歳になってからでは打てる手も限られてしまいます。
年金減額、支給開始の繰り上げに加えて、消費税増税が検討されている今の日本で、安心して老後を迎えるための正しい知識が詰まった一冊。

2013年（平成25年）から続く安倍政権。
2014年（平成26年）はどのような政権運営となるのか？
「特定秘密保護法」で何が変わるのか？

「TPP」や「消費税増税」はどのように影響するのか？

「株価」や「為替」の動向は？

「日米中韓」の外交政策はどう動くのか？

ジャーナリスト宇田川敬介が、政治政局、経済、外交、安全保障など多様な面から今年がどのようになるか冷静にそして具体的に占っていく！

【目次】
平成25年はどんな年であったか〈まえがきにかえて〉
第一章　平成26年の政治政局
平成26年政局総論
政府与党自民党の平成26年はこうなる
政権に対抗する野党各党の平成26年はこうなる
日本政府の政策の動きと平成26年
「特定秘密保護法」「日本版NSC」
「TPP」「消費税増税」「経済政策」
「憲法改正」
「エネルギー政策」「原子力」

第二章　平成26年の日本経済
平成26年日本の景気はこうなる
平成26年日本の株価・相場はこうなる
「株価」に関する考え方
「外国為替」に関する考え
商品先物相場に関する考え方
平成26年の個人消費

第三章　平成26年の外交政策
日米外交の平成26年
日中外交の平成26年
日韓外交の平成26年
対北朝鮮外交と拉致問題の平成26年

第四章　平成26年の日本の情報空間と安全保障

あとがき

大増税時代、資産家はどのように財産を残せばよいのか。相続対策の専門家と賃貸仲介のプロが具体的に指南する！　消費税増税に加え平成27年より相続税も改正される。資産家の負担がますます増える時代がきている。
したがって、資産家は賢く節税対策することがとても重要である。資産家の多くは不動産を所有しているが、不動産を持っているだけで資産価値が増えたのは遠い昔。そこで、節税対策のためにも、不動産を活かした賃貸経営が有効な方策となる。しかしながら、パートナー選びを誤り、賃貸経営に失敗するケースが増えている。
本書では、相続対策、賃貸経営を成功に導く秘訣を、相続コーディネーターと不動産、賃貸仲介に精通したトップが、具体的事例をもとにわかりやすく紹介する。

震災を始め、数多くの問題が起きている日本と世界。これらの問題の本質は何か、そして、今後どうなっていくのか……？　日本と世界を取り巻く諸問題について、著名経済学者である著者がわかりやすく説くのが本書である。「東日本大震災とその復興」「電力危機」「円高・円安」「LCC（格安航空会社）の台頭」「ウォール街のデモ」「ギリシャ問題とユーロ危機」「中国経済の過熱」「TPPを巡る議論」「企業の大型合併」「止まらないデフレ」「消費税増税の是非」……こうした日々のニュースを取り上げながら、単なる解説に留まらず、「そもそも何が問題か」が理解できる内容となっている。知識の整理にも、複雑な問題を考えるためのヒントにも。「自分の頭でニュースを理解したい」と考える人、必読の一冊！

アベノミクスは効果があったのか、なかったのか？　消費税増税を断行すべきなのか、回避すべきなのか？　アベノミクスの発動に大きな影響を与えた「経済政策のご意見番」が、巷にあふれる「不見識な経済論」を一刀両断し、今後の日本経済の行方をすべて見通す決定版の一冊である。
せっかくアベノミクスの成果で上昇気流に乗り始めた日本経済。だが、平成26年（2014）4月の消費税増税で、あたかも離陸中の飛行機が急にエンジンを逆噴射して失速してしまうような結果を招いてしまった。だがこの先、平成27年（2015）10月に8%から10%へ、さらなる税率Upが予定されている。
はたして今、日本経済は「いかなる政策」を選択すべきなのか。それを妨げる「世迷言」を声高に主張するのは誰なのか。そして、その誤謬の核心はどこにあるのか。
経済予測を次々に的中させてきた著者が、予測も当らぬ“増税煽動エコノミスト”の雑音を吹き飛ばし、日本が進むべき道を明快に描き出す！

5月号の総力特集はズバリ「危ない！　韓国」。
関西大学の李英和教授は「北朝鮮が『新たに北京を核弾頭の照準に加えた』と明言する日はそう遠くない」と言い切る。
室谷克実氏は「配備交渉がどう進展するか、実際に配備されるのか、わかったものではない。つまるところ、韓国は米国からも中国からも信頼されていないのだ」と手厳しい。
石平氏は、中国は「自国のアジア支配戦略のために、かつての『属国』だった韓国を駒の一つとして使おうとはしているが、韓国のために何かをしてあげようとする考えは微塵もない」と。
韓国は朝鮮半島の危ない未来に対し、どれほど危機感をもっているのだろうか。

第二特集は景気の不透明感を分析した「アベノミクスは死んだか」。
内閣官房参与の本田悦朗氏は「安倍総理には、消費税再増税は1年や2年といった期間を定めずに『凍結』することをできるだけ早く決断し、国民に『安心してください』というメッセージを送って」ほしいという。
早稲田大学の若田部昌澄教授は、「消費税増税を予定どおり実施するならば、アベノミクスは終焉を迎えるだろう」と述べ、提言を盛り込んだ。

巻頭では4人の有識者によるシンポジウムを開催し、「桜並木の福島・浜通りを聖火が走る日」を掲載した。
NPO法人ハッピーロードネットの西本由美子理事長の言葉が浜通りの深刻さを伝える。「私がいちばんショックだったのは、『あなたたちはそこ（浜通り）に戻って幸せに暮らしてはいけないんです』という意味の言葉をいわれたことです」。
最後に、屋山太郎氏は最近の田中角栄礼賛の風潮に対し、「田中角栄の増長と妄想」との論考を寄せ、苦言を呈す。

「いま増税すれば景気が悪くなる」「消費税増税は不公平」「経済成長すれば増税はいらない」これらは「痛みの先送り」の言い訳に使われていないか？　金融緩和と財政出動さえすれば、デフレから脱却し、経済成長が実現できる。さらにムダを省けば、財政赤字も解消できる――「アベノミクス」で明るいムードが漂いはじめた日本経済。ここにきて、消費税増税は景気回復に水を差す、時期尚早との声があがりはじめた。「1 500兆円の個人資産があるから国債は大丈夫」「インフレ2%でどうにかなる」。巷で聞かれる楽観論に根拠はあるのか。20、30代は60歳以上より5 000万円損をする？　この国の財布がヤバイ理由。
【論点】
（1）デフレ脱却に向けての処方箋は何か／（2）日本経済は復活できるのか／（3）歳出削減のみで財政健全化はできるのか／（4）「日本の財政は破綻しない」はほんとうか／（5）「経済成長すれば財政再建できる」はほんとうかetc.

今月号の総力特集は、「さよなら朝日、ストップ増税」。渡部昇一氏と養老孟司氏は、「記者と官僚の『バカの壁』」との対談で朝日新聞社と財務省の体質を「秀才集団の危機」と評している。自分の考えにこだわり、多角的な視点から適切な判断を下せないエリートたちを斬って捨てる。朝日記者の「スタンス先行」を批判するのは、同じ新聞記者の長谷川幸洋氏だ。新聞社のスタンスや政治的立場は社説やオピニオン面にとどめ、記事は事実に徹するべきだというのが氏の主張だ。「政権と戦う、権力と戦う、それがジャーナリズム」と記者たちが思っているから、「スタンス先行病」に陥るという。朝日OBの川村二郎氏は、自身の記者経験をもとに販売店に支えられている新聞社の感動的なエピソードを紹介する。そのうえで、解体的な出直しの必要性を説いた。また、消費税増税延期論を唱えるのが若手論客の片岡剛士氏である。「経済成長に配慮した実行可能性の高い財政再建スケジュールを再設定することが急務」だとし、「社会保障制度改革に本腰を入れること」を安倍政権に求めている。第二特集はウォン高に苦しむ韓国企業の現状を分析した「崖っぷちの韓国」。長谷川慶太郎氏と渡邉哲也氏は、サムスン電子の業績低迷を象徴的に論じ、中国に技術的にキャッチアップされた韓国企業の悲劇を論じた。石平氏は、中国経済の史上最大規模の不動産バブル崩壊を予見し、日本企業はもとより、対中依存度を高める韓国経済の先行きを懸念する。そうなると、韓国経済が「フィンランド化」（ノキアの没落に伴う国家経済の落ち込み）し、韓国の対日擦り寄りが始まると読むのは室谷克実氏だ。しかし、自国では散々「反日」教育をやっておきながら、日本の「嫌韓」を批判している現状では、関係改善は一歩も進まないだろう。巻頭インタビューは、いま最も注目を集めるノンフィクション作家の門田隆将氏である。一連の『朝日新聞』の報道姿勢を「『朝日』のみならず戦後ジャーナリズムが陥っている偽善」だとし、9月11日の木村伊量社長による謝罪記者会見を「ジャーナリズムの転換点」と位置付けた。インターネットが発達し、誰もがオピニオンを受発信できる時代のメディアのあり方が問われているのかもしれない。

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