日本企業は新興国といかにつき合うか

これが「反日」を超える日本の戦略だ！　2013年、新興国ビジネスのゆくえを企業トップと論客が縦横無尽に語り尽くす。

【著者・敬称略】
日産自動車代表取締役COO・志賀俊之
パナソニック社長・津賀一宏
コマツ会長・坂根正弘
ユニ・チャーム社長・高原豪久
長谷川慶太郎・国際エコノミスト
遠藤功・早稲田大学ビジネススクール教授
片山修・経済ジャーナリスト
上野泰也・みずほ証券チーフマーケットエコノミスト
福島香織・ジャーナリスト

【まえがき抜粋】
韓国企業の猛追に苦しみ、中国市場での反日デモに翻弄され、大手家電メーカーが軒並み巨額の赤字を計上する姿を見るにつけ、日本企業はもうダメなのではないかと、悲観した人は多いことでしょう。しかし、ほんとうにそうでしょうか。オピニオン誌『Voice』では、「日本企業の業績回復なくして、日本経済の復活なし」とのコンセプトで、企業経営者や有識者の方々に取材を進めてきました。そこから垣間見えたのは、先進国経済が足元から揺らぐなか、決死の覚悟で新興国市場に活路を求める日本企業の姿でした。

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