「戦略的思考の基本は歴史の普遍的な理解」（宮家邦彦先生「巻頭言」より）にある、という。明治維新から150年、東アジアに国難を抱える日本が参照すべき歴史とは何か。わが国きっての碩学・磯田道史先生と京都市長・門川大作先生の対談を皮切りに、森田吉彦先生、日下公人先生、中西輝政先生、渡辺惣樹先生が「歴史に学ぶ日本の危機突破法」を述べる。
特集は「どうした？　アメリカ」。エルサレム首都承認、ロシア疑惑など不可解なニュースが相次ぐトランプ政権の内実、変調を来しはじめたアメリカ・リベラル社会の実像に迫る。
さらに目玉企画は、プロテニスプレーヤー・錦織圭選手の新春対談。ジュニア時代から彼を支えてきた盛田正明・ソニー元副社長とともに、世界のトップに立つ厳しさ、テニスの醍醐味を語っていただく。

今月号は「どん底の中国経済」との総力特集を組んだ。津上俊哉氏は「中国の不景気は長引く。小手先の金融緩和や財政出動で底打ちするようなものではないから、期待値を上げないこと」と述べ、日高義樹氏は「経済が崩壊すれば、やがて中国の共産党一党支配という政治体制そのものも壊れて世界を大混乱に陥れる懸念は強い」と、警鐘を鳴らす。アメリカは対中政策を硬化させ、日米同盟は強化されたと指摘するのは古森義久氏だ。また、田村秀男氏は「『中国の崩壊』とは党支配体制や金融市場の崩壊のことではない、リアルな読み筋を紹介する。「課題先進国・日本の未来」とのテーマで対談をしたのは、第95代総理大臣の野田佳彦衆議院議員とパナソニックの津賀一宏社長である。津賀氏は「人生というのは将来が見え難い。したがって、『その先に何があるかをみてみたい』という気持ちになる。これが働くことの原点である」と、若い人たちにチャレンジ精神の必要性を力説する。また、地方創生担当大臣の石破茂氏と京都市長の門川大作氏は「地方創生は首長次第」との対談で、今後本社機能や行政機関を地方に移転させるメリットを強調した。さらに、ケント・ギルバート氏と呉善花氏は、安倍総理の戦後70年談話や鳩山元首相の謝罪など、最近の日韓関係について議論した。日本を取り巻く経済や外交、安全保障の近未来を占ううえで不可欠な論考を多数掲載した。ぜひ、ご一読いただきたい。