2021年、「21世紀型大恐慌」が起きるのではないか、震源地は「アメリカ国債」と著者は述べます。
アメリカの株式市場は、史上最高値の水準にあります。パンデミックが広がっても株価は上昇を続けています。この最大の要因は、新型コロナウイルス対策と称して、アメリカ政府が大幅な金融緩和、未曾有の規模の財政出動を行っているからです。しかし、アメリカ政府はすでに多くの借金を抱えており、2019年10月31日時点で、債務残高は約23兆ドル（約2500兆円）を超えていました。それに、新型コロナウイルス対策のための借入が約3兆ドル上乗せされ、今後もコロナ禍が収まるまで、借入が続くことが予想されます。だとすると、アメリカ政府の借金はどこまで膨らむのか。1つだけ言えることは、世界第1位の経済大国であっても、無限に借金できるわけではないということです。
投資家の誰かが、「アメリカは危ない」と判断してアメリカ国債を売り始めたら、売りが売りを呼ぶ展開になり、そうなればもう誰にも止められなくなります。アメリカの国債が暴落すれば、通貨ドルの信用も揺らぎ、ドル安が進みます。それは当然、史上最高値の株価に悪影響を与え、国債、通貨、株式のトリプル大暴落になることは容易に予想できることです。それが目前に迫っているのです。
著者は未来学者でも、占い師でもありません。上記の予測は、ゴールドマン・サックス出身の金融のプロとしての、40年以上に亘るビジネス経験と歴史からの学び、現状の事実、数値などのクロスセクショナルな分析によるものです。本文に詳しく記しています。ぜひじっくりお読みください。

2013年（平成25年）から続く安倍政権。
2014年（平成26年）はどのような政権運営となるのか？
「特定秘密保護法」で何が変わるのか？

「TPP」や「消費税増税」はどのように影響するのか？

「株価」や「為替」の動向は？

「日米中韓」の外交政策はどう動くのか？

ジャーナリスト宇田川敬介が、政治政局、経済、外交、安全保障など多様な面から今年がどのようになるか冷静にそして具体的に占っていく！

【目次】
平成25年はどんな年であったか〈まえがきにかえて〉
第一章　平成26年の政治政局
平成26年政局総論
政府与党自民党の平成26年はこうなる
政権に対抗する野党各党の平成26年はこうなる
日本政府の政策の動きと平成26年
「特定秘密保護法」「日本版NSC」
「TPP」「消費税増税」「経済政策」
「憲法改正」
「エネルギー政策」「原子力」

第二章　平成26年の日本経済
平成26年日本の景気はこうなる
平成26年日本の株価・相場はこうなる
「株価」に関する考え方
「外国為替」に関する考え
商品先物相場に関する考え方
平成26年の個人消費

第三章　平成26年の外交政策
日米外交の平成26年
日中外交の平成26年
日韓外交の平成26年
対北朝鮮外交と拉致問題の平成26年

第四章　平成26年の日本の情報空間と安全保障

あとがき

SUPERバブルが来る！
ドルコスト平均法を使った投資を始めるなら今！

長年、金融のプロとして金融デリバティブ業務を従事してきた著者・永野良佑氏がコロナ終息後の「スーパーバブル」の到来を大予想！
コロナによる株価暴落と大不況はまだ終わったとはいえないが、本書は3つのシナリオを提示し、コロナ終息後、各国中央銀行・政府の 「お金じゃぶじゃぶ政策」によって日経平均3万円、NYダウ4万円の「バブル」が来ることを解き明かします。

雇用不安、老後不安を抱えた今こそ、iDeCoやNISAといった節税制度を活用し、ドルコスト平均法を生かした長期定額積み立て投資を始めるべき、というのが本書の主張です。

老後の資産形成を始めるなら絶対、今が大チャンス！ 本書を読めば、アフターコロナの投資哲学・投資術の「正解」がわかります！

●アフターコロナでは「会社通勤が減り、仕事していない人があぶり出される」「文系・オフィス業務は細分化・アルバイト化される」「経済・社会のクラウド化が進む」という3つの巨大変化が起こる

●投資信託の積み立てというとバランス型投信が人気だが、バランス型はやめたほうがいい

●日経平均に連動するインデックス投信75%、NYダウ連動25% の資産配分がお勧めな理由

●個別株は キャッシュフロー計算書の「フリー・キャッシュ・フロー」 に注目して選んだほうがいいワケ（10銘柄の優良株のほか、多数のお楽しみ有望株を紹介）

● ソフトバンク・ビジョン・ファンド のバブルが弾けない理由

● FANG（米国巨大IT企業） に迫る規制や会社分割のリスク

●クラウド化社会の発展で伸びる企業「メルカリ」「マネーフォワード」「freee」などの成長株のアフターコロナの新たな未来像