平成25年12月26日の安倍晋三首相の靖国参拝は、第二次安倍政権発足から1年の節目に当たる日だった。第一次政権時に参拝できなかったことを「痛恨の極み」と表明していた安倍首相は、雌伏ののち政権に復帰し、参拝を望んでいた遺族や国民との約束を果たした。中韓の反発は予想どおりだったが、それでも首相が参拝に踏み切ったのは、「中韓に譲歩したところで、関係改善に結びつかず」という、これまでの経験を踏まえた判断があったからだとされるが、その判断は正しかった。またアメリカが中韓への配慮から「失望」を表明したが、日米関係に亀裂を走らせるには至っていない。戦後教育下に育った日本人の多くが、特定アジア2カ国（中韓）から靖国神社について非難されると狼狽してきたのは嘆かわしいかぎりだが、その呪縛から解放されるときがきた。靖国神社は日本が「独立国」としてあり続けるための精神的支柱であることを説く、「靖国論」の決定版！

2014年都知事選における「田母神現象」、安倍首相靖国参拝を契機にした中国の「対日包囲網」の失敗、朴槿恵大統領の「告げ口外交」の空回り……安倍政権発足後、国内外の反日勢力の衰退と焦りはさらに色濃くなった。本書は「反日の敗北」が歴史的必然であることを明らかにし、今後、日本が取るべき戦略の要諦を語り尽くす！

安倍政権発足後、中国、韓国との首脳会談がいまだ実現していません。わが国に対して「正しい歴史認識」をふりかざす両国ですが、たしかに日本人は隣国の歴史を深く勉強していないかもしれません。そこで、学校では教えてくれない歴史の授業として、拡大版「驚愕の中韓近代史」との総力特集を組みました。総力特集の最後には李登輝元台湾総統が「『死』して日台の運命を拓くとき」と題し、日本の政治家に強いメッセージを発しています。今月号では他にも「特別企画」として、長谷川慶太郎氏と武者陵司氏が、世界のマネーが日本に集まると、元気モリモリの対談を行なっています。今月の一押しが「小泉元総理の『脱原発』論の不毛」と批判する山本隆三氏の論考です。エネルギー問題を考えるうえで、脱原発の選択がなぜダメなのか。読者に冷静な判断を求めています。