21世紀型大恐慌 「アメリカ型経済システム」が変わるとき

2021年、「21世紀型大恐慌」が起きるのではないか、震源地は「アメリカ国債」と著者は述べます。
アメリカの株式市場は、史上最高値の水準にあります。パンデミックが広がっても株価は上昇を続けています。この最大の要因は、新型コロナウイルス対策と称して、アメリカ政府が大幅な金融緩和、未曾有の規模の財政出動を行っているからです。しかし、アメリカ政府はすでに多くの借金を抱えており、2019年10月31日時点で、債務残高は約23兆ドル（約2500兆円）を超えていました。それに、新型コロナウイルス対策のための借入が約3兆ドル上乗せされ、今後もコロナ禍が収まるまで、借入が続くことが予想されます。だとすると、アメリカ政府の借金はどこまで膨らむのか。1つだけ言えることは、世界第1位の経済大国であっても、無限に借金できるわけではないということです。
投資家の誰かが、「アメリカは危ない」と判断してアメリカ国債を売り始めたら、売りが売りを呼ぶ展開になり、そうなればもう誰にも止められなくなります。アメリカの国債が暴落すれば、通貨ドルの信用も揺らぎ、ドル安が進みます。それは当然、史上最高値の株価に悪影響を与え、国債、通貨、株式のトリプル大暴落になることは容易に予想できることです。それが目前に迫っているのです。
著者は未来学者でも、占い師でもありません。上記の予測は、ゴールドマン・サックス出身の金融のプロとしての、40年以上に亘るビジネス経験と歴史からの学び、現状の事実、数値などのクロスセクショナルな分析によるものです。本文に詳しく記しています。ぜひじっくりお読みください。

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