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  • 京都大学人気講義の教授が教える 個別株の教科書の表紙
    実用書
    iDeCo・NISAで投資信託を始めているものの、次のステップとして、「個別株」をやってみたい人、「個別株」に興味を持ち始めた人へ。

    個別株を長期保有・資産運用することは、自分の財布を豊かにするだけでなく、経済やビジネスの学びにもつながります。

    著者は、京都大学名誉教授の川北英隆氏。
    長らく日本生命の資産運用部門に携わり、取締役を経て学会に転じ、
    京都大学で証券投資を分析・研究しています。
    実践と理論を知る著者による株式投資の本質論です。

    「個別株」の長期保有のメリットと基礎を
    図や表を用いてわかりやすく説明してくれる一冊です。

    <本文より抜粋>
    売買をなるべくせず、
    長期保有によって
    企業や経済成長の利益を享受することが
    株式投資の本質――。

    「短期売買」は企業が実らせる果実とは無関係のゼロサムのゲームである。
    「長期保有・資産運用型」は経済が成長する社会ではプラスサムであり、長期資産運用を目指した全員が利益を享受できる。
    長期資産運用はプラスサムであるから、株式に関する知識があまり高くないとか、時間がないといった個人にも向いている。

    「将来性があり、経営も優れていて素晴らしいのでは」と思う企業の株式を買い、
    その後は時たま株価や業績を見る程度であっても、
    長い時間が経過すれば、ずっしりと重い果実を得ている可能性が高い。
    これが筆者の60年にわたる株式市場との付き合いから得た結論である。

    株式投資(個別株)は、本質的に怖いものではない。
    株式投資で損することは当然あるが、変な「儲けたい」欲をもたなければ、大ケガとは無縁。
    株価の水準を心配する必要はあっても、過剰に心配するのは時間の無駄、チャンスを逃しかねない。
    少額で十分なので、まずはスタートすることが大切。
    その際は「アメリカ株」からがおすすめ(詳しくは本文を参照)。
    本当の株式投資は副業の一種。自分の好きな仕事をしながら、趣味を楽しみながら、
    ついでに株式投資を楽しみ、素晴らしい企業の成長の果実を分けてもらうことだ。

    【目次】

    第1章「まず株式(個別株)を買う」
    どのように買ったらいいかを書いている。初めて買う場合は「アメリカ株」をおすすめしている。詳しくは本文を読んでほしいが、日本株より手軽に買えるし、期待も大きい。

    第2章「資産運用を考える」
    「資産運用」の対象は「株式(個別株)」だけではない。預金、国債、投資信託などいくつかある。これらの投資対象について、簡単におさえておく。

    第3章「長期資産運用は経済成長で潤う」
    長期のデータを用いることで、株式(個別株)による長期資産運用こそが、経済成長の果実(すなわちリターン)の分け前に与れる有力な方法だと示している。企業や経済全体の成長の観点から、日本の株価についても説明している。

    第4章「資産を分散させ、長期運用する」
    投資する株式(個別株)は、企業を選ばなければならない。本章では、長期資産運用においても企業を選ぶことが必要だと確認し、その後で、分散投資の重要性と、その方法を述べる。

    第5章「企業の将来の可能性を評価する」
    個人投資家として長期運用を選ぶ場合、投資先企業の選別が必要となる。それも客観的な指標による選別である。その指標の特徴や留意点を説明する。
    日本経済を取り巻く環境を考えると、企業間の格差が大きい。
    企業として「人口減少」や「環境問題」への適切な対応、グローバルな事業展開、デジタル化に適合した製品・サービスの開発、労働生産性の向上などを実現し、利益を本当に伸ばせるのか。
    世界的に見て、少数の精鋭企業だけが伸びる。
    インターネット、情報工学、AI(人工知能)、生命工学……、その流れに追いつけない者の登場と退場は、個人も企業も同じである。長期保有の観点から企業を選び出す感性と、その確認が求められる。

    第6章「投資信託と付き合う」
    「資産運用立国」や「金融リテラシー」などの政府の掛け声、税制上の優遇措置が魅力的な新NISAやiDeCoにおいては、投資信託が主役の座にある。
    その投資信託の概要と付き合い方を述べる。
    TOPIXや日経平均株価を模倣する上場投資信託(ETF)への投資は、幅広い投資により大きな当たり外れは回避できる一方、政府頼みのような凡庸な企業の株式まで買うことになる。
    自分自身の目で見て頭で判断し、長期の観点から優れた企業の株式(個別株)を保有し、日本経済の発展を応援したいと考える。