先の大戦では天皇が「撃ち方止め！」と言ったから戦後が訪れた。たが、コロナは違う。終息を告げる玉音放送が流されなかったことで、メディアはコロナを喧伝し続け、今なおズルズルとマスクを手放さず、陰謀論から抜け出せない者も少なくない。
なぜ、日本はコロナとの戦いに負けたのか――それを総括しなければ真の戦後はやって来ないだろう。
国民の日常を奪いポピュリズムに走った政治家、既得権益を守るために世界に誇る医療体制を自ら崩壊させた医師会、製薬会社とズブズブの関係だった専門家、そして、視聴率を取るために恐怖を煽り続けたメディア……。コロナが炙り出した日本国の欺瞞とは何だったのか？

累計25万部を突破した『ゴーマニズム宣言SPECIAL　コロナ論』。シリーズ「最終章」となる総括編は、新規描き下ろし18ページを含むシリーズ未収録3作品、さらにベストセレクション29本を一挙掲載する。いずれ歴史が証明してくれるだろう。コロナの「嘘」を暴くために一人の漫画家が命を賭して戦っていたということを。

シリーズ累計22万部突破の問題作が待望の文庫化！

コロナ禍は日本にとって「第2の敗戦」と言っても過言ではないだろう。なぜなら「失敗の本質」が先の大戦と驚くほど重なるからだ。
メディア御用達の専門家たちが振りかざした権威主義と「嘘」、恐怖を煽るだけ煽って視聴率をとりにいったメディア、ポピュリズムに走る政治家が場当たり的に発動した緊急事態宣言、世界一と自画自賛していた医療体制を既得権益を守るために自ら崩壊させた日本医師会、日本特有の同調圧力から社会の「分断」を加速させたマスク全体主義……。
日本は先進国のなかでももっとも死亡率・重症化率を抑え込んだのに、なぜ、これほどまでに大きな傷を負い、今なお復興が立ち遅れているのか……？
『ゴーマニズム宣言SPECIAL 戦争論』（1998年・幻冬舎刊）をはじめ、これまで国論を二分するような数々の論争を巻き起こしてきた漫画家・小林よしのり氏が突きつける渾身の日本人論。コロナが炙り出した日本国の欺瞞を総括する！

※巻末には、ネットニュース編集者の中川淳一郎さんによる「解説」を特別収録しています。

※12月発売の【文庫版】『コロナ論05』には、特別描き下ろし作品を収録予定です。

近年、皇族数の減少が続いている。象徴天皇制は国民の間で広く定着しているが、この問題を放置すれば皇室制度の存続そのものが危ぶまれる事態になりかねない。それにもかかわらず、安定的な皇位継承策を巡る議論は一向に進んでいないのが実状だ。そんな淀んだ空気を打破するように、岸田文雄総理が2023年1月、国会で「衆参両院議長の下で検討される」と答弁。翌月の党大会でも「先送りの許されない課題で国会での検討を進めていく」と強く主張したこともあって、皇位の安定継承を巡る議論が再び動き出しそうな気配となっている。

だが、この問題はすでに結論が出ている。2000年代半ばに当時の小泉純一郎政権が皇室典範改正に向けて立ち上げた有識者会議が出した最終報告がそれだ。

■女性天皇および女系天皇（母系天皇）を認める。
■皇位継承順位は男女を問わず第1子を優先とする。
■女性天皇および女性皇族の配偶者になる男性も皇族とする（女性宮家の設立を認める）。

このときは、秋篠宮紀子さまが悠仁さまをご懐妊されたことで議論は立ち消えとなり、答申を受けた法案の提出も見送られることになる。だが当然のことながら、悠仁さまのご誕生をもって皇位の安定継承の問題が解消されたわけではない。なぜなら、126代にわたる歴代天皇のうち約半数が「側室」の子であったため制度は長年維持できたものの、大正天皇の御代に事実上廃止となった側室制度を現代に復活させることは不可能であり、皇族がお一人増えたからといって皇位の安定継承にはつながらないからだ。ではなぜ、議論は立ち消えとなったのか？

それは、男系継承を絶対とする「自称・保守派」の面々が、故・安倍晋三元総理の後ろ盾となり握りつぶしたからにほかならない――。歴史を遡って「八方十代」（10代にわたって8人）いた女性天皇を「中継ぎにすぎなかった」と言い放つ彼ら「男系固執派」は、1947年（昭和22年）に皇籍を離脱した旧皇族の末裔に当たる結婚適齢期の男子（生まれながらの一般国民）を「準皇族」扱いしてもてはやし、あろうとことか、皇室典範で禁じられている現皇族との養子縁組みを行い、ゆくゆくは愛子内親王殿下と結ばれるよう画策しているのだ。これは、愛子さまの意思をないがしろにした謀略であり、何より憲法第14条（法の下の平等）の定めた「門地」による差別に当たる。

しかも、彼ら保守を自認する「男系固執派」は、この旧皇族の末裔に当たる男子が「複数人存在する」と言い張り、そればかりか、彼らのうちの何人かは「いざというときのために覚悟はできている」（皇統断絶の危機に瀕するようなことがあれば自ら名乗り出るつもりだ）と証言している、と何の根拠も示さずに主張しているのだ。

共同通信が2021年3〜4月に行った世論調査では、女性・女系天皇を容認する声は実に80％以上にのぼっている。にもかかわらず、誰がそれをかたくなに阻んでいるのか……？

『ゴーマニズム宣言SPECIAL 天皇論』（小学館＝2009年6月）をはじめ、『新天皇論』（同＝2010年10月）、『昭和天皇論』（幻冬舎＝2010年3月）、『天皇論 平成29年』（同＝2017年2月）を次々と上梓し、天皇という国体そのものを深く探究し続けてきた漫画家・小林よしのりが突きつける衝撃の問題作。

帝国主義の時代に“逆回転”する世界――。
日本は戦争の当事国となる覚悟はあるのか？

ロシアによる侵略行為によって始まったウクライナ戦争は、すでに両国あわせて10万人を超える死者を出したという報道も出ている。

開戦当初こそ軍事大国・ロシアが圧倒的優位と見られていたが、戦況は一進一退の膠着状態が続いており停戦への道筋は一向に見えない。

9月の終わりには、ロシアのプーチン大統領が30万人規模の兵士を戦線に追加投入するため部分的動員礼を発令。銃を携えたロシア軍兵士の監視のもと行われた住民投票を根拠に、ウクライナ東部と南部4州のロシア編入を一方的に宣言するなど、ここにきてなりふり構わず戦争を継続させる姿勢を見せている。

なぜ、プーチンは苛烈な経済制裁を受け、国際社会から孤立してまで、侵略戦争という暴挙に出たのか？

その答えは、ロシアとウクライナのナショナリズムの歴史に深くかかわっている。この先、プーチンが「ロシア劣勢」と判断したら、そのとき世界は核のリスクと真剣に向き合うことになるはずだ。そして、ウクライナがロシアに屈したら、次は強権国家・中国によって台湾が主戦場になるだろう。そうなれば、日本は戦争の当事国にならざるを得ない。いま、世界は大きな歴史の転換点に立たされており、日本人は覚悟を求められているのだ。

1990年代終わりに、国論を二分する大論争を巻き起こした90万部突破のベストセラー『戦争論』から25年――。
「国家」とは何か？　「正義」とは何か？
漫画家・小林よしのりが「お花畑国家」・日本に再び警告する。

序　章　終わりなき日常は来ない
第1章　ウクライナ戦争と生命至上主義
第2章　ロシアの悪を知らんのか？ その1
第3章　ロシアの悪を知らんのか？ その2
第4章　ウクライナ・ナショナリズムの歴史1
第5章　ウクライナ・ナショナリズムの歴史2
第6章　ウクライナ・ナショナリズムの歴史3
第7章　戦時国際法を破壊するプーチン
第8章　国際法無視は人類に対する攻撃
第9章　免疫の軍事訓練は国防と同じ
第10章　レイプ軍の伝統 その1
第11章　レイプ軍の伝統 その2
第12章　W徹の妄言
第13章　ドンバス・ロシア支配のカオス
最終章　占守島の戦い

『ゴーマニズム宣言SPECIAL　ウクライナ戦争論』目次より

メディアが報じない「不都合な真実」――「新型コロナウイルス」と「季節性インフルエンザ」の感染者数と死者数

第1章　新型インフルエンザの顛末
第2章　日本ではコロナは恐くない
第3章　抑圧策から緩和策へ転じよ
第4章　データを無視する専門家
第5章　岡田晴恵・玉川徹は恐怖の伝道師
第6章　スウェーデンは成功している
第7章　5密会談
第8章　東京の抗体保有率0.1%
第9章　スウェーデンの死生観
第10章　お辞儀と清潔感の驚異
第11章　世界各国のコロナ対策事情
第12章　ウィルスとは進化の鍵だ
第13章　インカ帝国の滅亡
第14章　グローバリズムの失敗と権威主義
第15章　自由よりお上に従う日本人
第16章　経済のほうが命より重い

特別対談
木村盛世氏（元厚労省医系技官・医師）×小林よしのり
幸運にも「抑圧政策」を実行中にワクチンが開発されたとしても、その間に社会や経済や文化がボロボロになってしまえば意味がない

特別講義
金塚彩乃氏（弁護士＝第二東京弁護士会・フランス共和国弁護士＝パリ弁護士会）
新型コロナウイルスとフランスの緊急事態法〜日本の「緊急事態宣言」とは何だったのか？